F5、ソフトウェア売上高の堅調な成長と2024年度EPSの2桁成長を伴う2024年度第4四半期および通期決算を発表、2025年度の売上高成長加速を予想、取締役会が10億ドルの追加自社株買いを承認

公開日:2024年10月28日
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ワシントン州シアトル発 — F5, Inc.(NASDAQ:FFIV)は本日、2024年9月30日を期末とする第4四半期および通期の決算を発表しました。

F5の社長兼CEOであるFrançois Locoh-Donouは、次のように述べています。「第4四半期の売上高は7億4,700万ドルとなり、前年同期比で6%増加しました。これには、2023年度第4四半期比で19%増加したソフトウェア売上高が含まれます。2024年度は、年度当初の厳しいマクロ環境にもかかわらず、ガイダンスの上限に達する売上高を達成し、ソフトウェアの成長率は当社の予想を上回りました。また、厳格な業務規律を維持した結果、通期の1株当たり利益は2桁成長となりました」

「今回の業績は、当社のポートフォリオとイノベーションの力、事業運営モデルの強み、そして事業のレジリエンスを示しています」とLocoh-Donouは続けました。「当社は比較的短期間のうちに、ハードウェア中心の単一製品企業だったF5を、今日のハイブリッドマルチクラウド環境におけるセキュリティとソフトウェアのリーダーへと大きく変革しました。この変革により、F5の役割はデータセンターの枠を超えて再定義され、お客さまに提供する価値が高まるとともに、収益源の多様化と獲得可能な市場全体の拡大につながっています」

第4四半期業績概要

2024年度第4四半期の売上高は7億4,700万ドルとなり、2023年度第4四半期の7億700万ドルから増加しました。ソフトウェア売上高は2億2,800万ドルで、前年同期比19%増となりました。システム売上高は1億3,000万ドルで、前年同期比3%減となりました。グローバルサービス売上高は3億8,800万ドルで、前年同期比2%増となりました。

2024年度第4四半期のGAAPベースの売上総利益は6億300万ドル、GAAPベースの売上総利益率は80.8%でした。前年同期は、GAAPベースの売上総利益が5億6,600万ドル、GAAPベースの売上総利益率が80.1%でした。2024年度第4四半期の非GAAPベースの売上総利益は6億1,900万ドル、非GAAPベースの売上総利益率は83.0%でした。前年同期は、非GAAPベースの売上総利益が5億8,500万ドル、非GAAPベースの売上総利益率が82.7%でした。

第4四半期のGAAPベースの営業利益は1億9,100万ドル、GAAPベースの営業利益率は25.6%でした。前年同期は、GAAPベースの営業利益が1億7,200万ドル、GAAPベースの営業利益率が24.3%でした。当該期間の非GAAPベースの営業利益は2億5,700万ドル、非GAAPベースの営業利益率は34.4%でした。前年同期は、非GAAPベースの営業利益が2億4,000万ドル、非GAAPベースの営業利益率が33.9%でした。

2024年度第4四半期のGAAPベースの純利益は1億6,500万ドル(希薄化後1株当たり2.80ドル)となり、2023年度第4四半期の1億5,200万ドル(希薄化後1株当たり2.55ドル)から増加しました。2024年度第4四半期の非GAAPベースの純利益は2億1,700万ドル(希薄化後1株当たり3.67ドル)となり、2023年度第4四半期の2億900万ドル(希薄化後1株当たり3.50ドル)から増加しました。

2024年度業績概要

2024年度の売上高は28億2,000万ドルとなり、2023年度の28億1,000万ドルから増加しました。ソフトウェア売上高は7億3,500万ドルで、前年同期比11%増加しました。システム売上高は5億3,700万ドルで、前年度比20%減少しました。グローバルサービス売上高は15億4,000万ドルで、前年同期比4%増加しました。

2024年度のGAAPベースの売上総利益は22億6,000万ドル、GAAPベースの売上総利益率は80.2%でした。前年同期は、GAAPベースの売上総利益が22億2,000万ドル、GAAPベースの売上総利益率が78.9%でした。2024年度の非GAAPベースの売上総利益は23億3,000万ドル、非GAAPベースの売上総利益率は82.8%でした。前年同期は、非GAAPベースの売上総利益が22億9,000万ドル、非GAAPベースの売上総利益率が81.5%でした。

2024年度のGAAPベースの営業利益は6億5,900万ドル、GAAPベースの営業利益率は23.4%でした。前年同期は、GAAPベースの営業利益が4億7,300万ドル、GAAPベースの営業利益率が16.8%でした。当期の非GAAPベースの営業利益は9億4,600万ドル、非GAAPベースの営業利益率は33.6%でした。前年同期は、非GAAPベースの営業利益が8億5,000万ドル、非GAAPベースの営業利益率が30.2%でした。

2024年度のGAAP純利益は5億6,700万ドル(希薄化後1株当たり9.55ドル)となり、2023年度の3億9,500万ドル(希薄化後1株当たり6.55ドル)から増加しました。2024年度の非GAAP純利益は7億9,400万ドル(希薄化後1株当たり13.37ドル)となり、2023年度の7億500万ドル(希薄化後1株当たり11.70ドル)から増加しました。

業績概要表

GAAP指標と非GAAP指標の調整表は、添付の連結損益計算書に記載されています。非GAAP財務情報に関する追加情報は、本リリースに記載されています。

事業見通し

2025年度について、F5は2024年度比で総売上高が4%~5%、非GAAPベースの1株当たり利益が5%~7%増加すると見込んでいます。税率の影響を除いたベースでは、F5の2025年度の非GAAPベースの1株当たり利益ガイダンスの中央値は、前年同期比10%の増加を示しています。

2025年度第1四半期について、F5は売上高が7億500万ドル~7億2,500万ドル、非GAAPベースの希薄化後1株当たり利益が3.29ドル~3.41ドルになると見込んでいます。

10億ドルの自社株買いを承認

F5は本日、取締役会が普通株式買戻しプログラムに追加で10億ドルを充当することを承認したと発表しました。この新たな承認枠は、既存のプログラムに残る4億2,200万ドルに上乗せされます。

当社の業績見通しに含まれる将来予想に関するすべての非GAAP指標では、無形資産の償却費、株式報酬費用、税法および税務規則に関する司法上または行政上の解釈による重大な影響(法人税制改革の影響を含む)、一時的な法人税調整、繰延税金資産に対する評価性引当額、ならびに非GAAP項目の除外に伴う法人税への影響の見積額を除外しています。また、将来の買収または事業売却、買収関連費用および評価減、事業再編費用、施設撤退費用、ならびに当該期間中に発生する可能性のあるその他の一時的な費用の影響も含まれていません。除外した上記項目の大半は全体として変動性が高く、予測可能性が低いため、F5は、不合理な労力を伴わずに、非GAAP利益ガイダンス指標と、対応する米国で一般に公正妥当と認められた会計原則(GAAP)に基づく指標との将来予想に基づく調整表を提示することができません。これらの項目のいずれかに重大な変動が生じた場合、当社のガイダンスおよび将来のGAAP業績に重大な影響を及ぼす可能性があります。無形資産の償却費や株式報酬費用など、一部の除外項目は通常、四半期ごとに発生しますが、その金額は過去にも変動しており、今後も四半期ごとに大幅に変動する可能性があります。

ライブWebキャストおよび電話会議

F5は、2024年10月28日午後4時30分(米国東部時間)より、業績および見通しについて説明するライブWebキャストを開催します。ライブWebキャストは、F5.comの投資家向け情報ページからご視聴いただけます。米国およびカナダから電話でライブカンファレンスコールに参加する場合は、+1 (877) 407-0312にお電話ください。米国およびカナダ以外からは、+1 (201) 389-0899にお電話ください。開始時刻の5分前までにお電話ください。Webキャストのリプレイは、F5のWebサイトの投資家向け情報セクションにアーカイブされます。

将来の見通しに関する記述

本プレスリリースには、現在のマルチクラウド環境におけるセキュリティおよびソフトウェアのリーダーとしてのF5の地位、データセンターの枠を超えたF5の役割、お客さまに対するF5の価値、売上高、利益成長、将来の顧客需要を含む当社の将来の財務実績、ならびに当社製品の性能および利点などに関する将来予想に関する記述が含まれています。これらをはじめ、過去の事実ではない記述は、将来予想に関する記述です。これらの将来予想に関する記述には、1995年米国私的証券訴訟改革法により定められたセーフハーバー条項が適用されます。特定のリスク要因により、実際の結果は将来予想に関する記述で予測されたものと大きく異なる可能性があります。かかる将来予想に関する記述には、リスクおよび不確実性のほか、前提条件その他の要因が伴います。これらが完全には実現しない場合、または正しいことが証明されない場合、当社の実際の業績、成果もしくは達成状況、または業界の実績が、かかる将来予想に関する記述で明示または黙示された将来の業績、成果もしくは達成状況と大きく異なる可能性があります。かかる要因には、以下が含まれますが、これらに限定されません。提供製品およびサービスの顧客による受容、グローバルサプライチェーンの混乱が継続し、F5製品に必要な部品を調達できなくなること、または大幅に上昇した価格でしか調達できなくなり、その結果、当社の売上高および/または利益率に影響が及ぶこと、世界経済の状況および地政学的環境の不確実性、情報技術への支出全般、買収した事業の製品をF5のテクノロジーと正常に統合するF5の能力、F5の営業担当者および販売パートナーが新たなソリューションおよびサービスを販売する能力、F5またはその競合他社による新たな製品および機能の適時の開発、導入および市場での受容、価格圧力、業界再編、F5の市場への新規競合企業の参入、ならびに競合他社による新製品およびマーケティング施策などの競争要因、販売割引の拡大、買収による事業への影響、ならびに買収完了の発表に起因するものを含む、事業関係または従業員関係における潜在的な否定的反応もしくは変化、当社の製品およびサービスに対する顧客需要の減少や顧客の支払傾向の変化につながる可能性がある不確実な世界経済情勢、特許、知的財産、株主その他の事項に関する訴訟および政府当局による調査、当社のネットワーク、製品またはサービスにおける潜在的なセキュリティ上の欠陥、当社のネットワーク、製品またはサービスに対するサイバーセキュリティ攻撃、自然災害、パンデミックまたは感染症の流行、販売関係を維持および発展させ、効果的に活用するF5の能力、製品開発、マーケティング、営業、プロフェッショナルサービスおよびカスタマーサポートに従事する有能な人材を採用、育成および維持するF5の能力、国際市場で事業を拡大するF5の能力、F5の販売サイクルの予測困難性、買い戻しの時期を含め、F5が自社株買いプログラムを実行する能力、F5普通株式の将来の価格、ならびに米国証券取引委員会に提出または提供した文書(最新のForm 10-KおよびForm 10-Qによる報告書、Form 8-Kによる臨時報告書、ならびに当社が随時提出または提供するその他の文書を含みます)に詳述されているその他のリスクおよび不確実性。これらにより、実際の結果が予想と異なる可能性があります。本リリースに記載された財務情報は、F5の最新のForm 10-QおよびForm 10-Kによる報告書(それぞれ随時修正される場合があります)に含まれる連結財務諸表およびその注記と併せてお読みください。本プレスリリースに記載された将来予想に関するすべての記述は、本書の日付現在で入手可能な情報に基づくものであり、その全体が本注意事項の適用を受けます。F5は、これらの将来予想に関する記述を修正または更新する義務を負いません。

GAAPから非GAAPへの調整

F5の経営陣は、さまざまな経営指標を用いて評価を行い、事業運営上の意思決定を下しています。これらの指標は通常、製品およびサービス事業の収益と、売上原価、研究開発費、販売・マーケティング費、一般管理費など、これらの事業に関連する一定の費用に基づいています。そのような指標の1つが、該当する場合に、株式報酬費用、取得した無形資産の償却費および減損費用、施設閉鎖費用、税引後の買収関連費用、事業再編費用、ならびに特定の非経常的な税金費用および税務上の利益を除外したGAAP純利益です。これは、改正後の1934年証券取引所法に基づくRegulation G第101条に定める非GAAP財務指標です。この非GAAP純利益指標は、当社が税金債務の算定にGAAP業績ではなく非GAAP業績を使用した場合に計上することとなる追加の税金または税務上の利益の額を反映して調整されています。

非GAAP調整項目、およびF5がこれらを非GAAP財務指標から除外する根拠は、以下のとおりです。

株式報酬。 株式報酬は、ストックオプション、譲渡制限付株式、および当社の従業員株式購入制度を通じた従業員による株式購入に係る費用で構成されます。株式報酬はF5の従業員および役員に対する報酬の重要な要素ですが、経営陣は、当社の中核事業の長期的な業績をより適切に把握し、当社の業績と同業他社の業績との比較を容易にするため、株式報酬費用を除外することが有用であると考えています。

取得した無形資産の償却および減損。 取得した無形資産は、見積耐用年数にわたって償却され、通常、買収後に経営陣が変更したり影響を及ぼしたりすることはできません。また、特定の事象または状況が生じた場合、経営陣は非経常的に、取得した無形資産の帳簿価額を減額し、減損損失を認識する必要が生じることがあります。経営陣は、これらの費用が当社の継続的な事業活動の業績を正確に反映するものではないと考えているため、事業運営上の意思決定では考慮していません。ただし、投資家の皆様には、無形資産の使用が表示対象期間におけるF5の収益に寄与しており、今後の期間におけるF5の収益にも寄与することにご留意いただく必要があります。

施設退去費用。 F5は、賃借施設からの退去に伴い、使用権資産に係る一部の非経常的な減損費用およびその他の関連する経常費用を計上しました。これらの費用は、継続的な事業活動または事業コストを示すものではありません。そのため、継続事業に関連するコストについて、投資家により比較可能な指標を提供するため、これらの費用を除外しています。

買収関連費用(純額)。F5による企業買収は予測可能な周期で行われるものではなく、各取引の条件と範囲は大きく異なる場合があり、取引ごとに固有です。F5は、当社の経営成績を過年度および同業他社と有用な形で比較できるよう、非GAAP財務指標から買収関連費用を除外しています。買収関連費用は、買収の直接的な結果として発生した計画、実行、統合に係る費用で構成されます。

事業再編費用。F5では、主に人員削減および施設の賃貸借契約の解約に伴う費用に関連して、GAAP財務諸表に計上される事業再編費用が発生しています。これらの項目は、事業再編の規模によって大きく変動し、将来見込まれる営業費用を反映するものではないため、F5は継続的な事業実績を評価する際、非GAAP財務指標から除外しています。また、これらの費用は、現在または過去の事業運営の基礎的状況を把握するうえで、必ずしも有用な情報を提供するものではありません。

経営陣は、非GAAPベースの1株当たり純利益は、当社の中核事業の業績に関して経営陣および投資家に有用な補足情報を提供し、当社の過去の業績との比較を容易にするものと考えています。F5の経営陣は、この非GAAP指標が中核事業の業績評価に有用であると考えていますが、当該指標から除外される項目が、GAAPに従って算出されるF5の利益および1株当たり利益に重大な影響を及ぼす可能性があるため、この指標への依存には限界があります。したがって、F5の経営陣は、当社の中核事業の業績を評価する際、こうした限界に対処するため、非GAAPベースの利益および1株当たり利益の指標を、GAAPベースの利益および1株当たり利益の指標と併せて使用します。投資家は、これらの非GAAP指標を、GAAPに準拠した財務業績指標の代替としてではなく、補足情報として考慮する必要があります。

F5は、非GAAPベースの利益および1株当たり利益を提示することで、投資家が当社の中核事業の業績を評価するための追加的な手段を得られると考えています。また、経営陣も当社の業績評価にこれらの指標を使用しています。投資家には、財務業績を示す最良の指標としてGAAPベースの業績を参照することを推奨します。ただし、GAAPベースの業績の方がより包括的である一方、GAAPとの調整を行うことで当社の事業実績および財務業績についてさらなる知見が得られる可能性があるため、当社はこれらの補足的指標を投資家に提供しています。

これらの非GAAP財務指標と、最も直接的に比較可能なGAAP財務指標との調整については、添付の要約連結損益計算書の「非GAAP財務指標」の項をご覧ください。

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