F5、製品売上高が23%増加し、総売上高が前年同期比13%増となった第4四半期決算を発表、取締役会は15億ドルの追加自社株買いを承認
公開日:2026年10月27日
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シアトル発 — あらゆるアプリとAPIの配信およびセキュリティを支えるグローバルリーダーであるF5, Inc.(NASDAQ:FFIV)は本日、2026年9月30日を期末とする2026年度第4四半期および通期の決算を発表しました。
「第4四半期をもって、極めて好調な会計年度を締めくくることができました。当四半期は、製品売上高が前年同期比23%増となり、売上高全体も同13%増となりました。製品売上高が9四半期連続で2桁成長を遂げたことは、お客さまがハイブリッドマルチクラウドの複雑さ、深刻化する脅威環境、そして急速に進化するAI主導の世界に対応する中で、F5の戦略的役割が拡大していることを示しています」と、F5の会長、社長兼CEOであるFrançois Locoh-Donouは述べています。
「フロンティアAIは、脆弱性の発見を機械の処理速度にまで加速させ、APIやAIエージェントを通じて攻撃対象領域を拡大し、対応に充てられる時間を急速に縮めることで、エンタープライズセキュリティの常識を塗り替えています。F5は、お客さまがこの局面に対応できるよう、AIを活用してリスクを早期に特定し、あらゆる環境のランタイムで一貫した保護を適用することに注力しています」とLocoh-Donouは続けました。
第4四半期業績概要
2026年度第4四半期の売上高は9億1,700万ドルとなり、2025年度第4四半期の8億1,000万ドルから13%増加しました。製品売上高は5億1,000万ドルとなり、前年同期の4億1,400万ドルから増加しました。システム売上高は2億3,900万ドルで前年同期比29%増、ソフトウェア売上高は2億7,100万ドルで同19%増となりました。サービス売上高は4億800万ドルで、前年同期比3%増となりました。
2026年度第4四半期のGAAPベースの売上総利益は7億5,400万ドル、GAAPベースの売上総利益率は82.2%でした。前年同期は、GAAPベースの売上総利益が6億6,600万ドル、GAAPベースの売上総利益率が82.2%でした。2026年度第4四半期の非GAAPベースの売上総利益は7億7,100万ドル、非GAAPベースの売上総利益率は84.0%でした。前年同期は、非GAAPベースの売上総利益が6億8,300万ドル、非GAAPベースの売上総利益率が84.3%でした。
2026年度第4四半期のGAAPベースの営業利益は2億1,200万ドル、GAAPベースの営業利益率は23.1%でした。前年同期は、GAAPベースの営業利益が2億600万ドル、GAAPベースの営業利益率が25.4%でした。当四半期の非GAAPベースの営業利益は3億900万ドル、非GAAPベースの営業利益率は33.7%でした。前年同期は、非GAAPベースの営業利益が2億9,900万ドル、非GAAPベースの営業利益率が37.0%でした。
2026年度第4四半期のGAAPベースの純利益は1億8,600万ドル(希薄化後1株当たり3.23ドル)となり、2025年度第4四半期の1億9,000万ドル(希薄化後1株当たり3.26ドル)と比較して減少しました。2026年度第4四半期の非GAAPベースの純利益は2億5,500万ドル(希薄化後1株当たり4.42ドル)となり、2025年度第4四半期の2億5,700万ドル(希薄化後1株当たり4.39ドル)と比較して減少しました。
2026年度業績概要
2026年度の売上高は合計34億1,700万ドルとなり、2025年度の30億8,800万ドルから11%増加しました。製品売上高は合計17億9,300万ドルとなり、前年同期の15億900万ドルから19%増加しました。システム売上高は9億2,300万ドルで前年同期比31%増、ソフトウェア売上高は8億7,000万ドルで同8%増となりました。サービス売上高は16億2,300万ドルで、前年同期から3%増加しました。
2026年度のGAAPベースの売上総利益は27億9,700万ドル、GAAPベースの売上総利益率は81.9%でした。前年同期は、GAAPベースの売上総利益が25億1,400万ドル、GAAPベースの売上総利益率が81.4%でした。2026年度の非GAAPベースの売上総利益は28億6,800万ドル、非GAAPベースの売上総利益率は84.0%でした。前年同期は、非GAAPベースの売上総利益が25億8,200万ドル、非GAAPベースの売上総利益率が83.6%でした。
2026年度のGAAPベースの営業利益は8億1,800万ドル、GAAPベースの営業利益率は23.9%でした。前年同期は、GAAPベースの営業利益が7億6,600万ドル、GAAPベースの営業利益率が24.8%でした。当期の非GAAPベースの営業利益は12億ドル、非GAAPベースの営業利益率は35.1%でした。前年同期は、非GAAPベースの営業利益が10億8,600万ドル、非GAAPベースの営業利益率が35.2%でした。
2026年度のGAAP純利益は7億2,200万ドル(希薄化後1株当たり12.52ドル)となり、2025年度の6億9,200万ドル(希薄化後1株当たり11.80ドル)から増加しました。2026年度の非GAAP純利益は10億900万ドル(希薄化後1株当たり17.49ドル)となり、2025年度の9億2,800万ドル(希薄化後1株当たり15.81ドル)から増加しました。
業績概要表
| GAAP Measures | ||||||||||||
| ($ in millions except EPS) | Q4 FY2026 | Q4 FY2025 | FY2026 | FY2025 | ||||||||
| Revenue | $ |
917 |
$ |
810 |
$ |
3,417 |
$ |
3,088 |
||||
| Gross profit | $ |
754 |
$ |
666 |
$ |
2,797 |
$ |
2,514 |
||||
| Gross margin |
|
82.2% |
|
82.2% |
|
81.9% |
|
81.4% |
||||
| Operating profit | $ |
212 |
$ |
206 |
$ |
818 |
$ |
766 |
||||
| Operating margin |
|
23.1% |
|
25.4% |
|
23.9% |
|
24.8% |
||||
| Net income | $ |
186 |
$ |
190 |
$ |
722 |
$ |
692 |
||||
| EPS | $ |
3.23 |
$ |
3.26 |
$ |
12.52 |
$ |
11.80 |
||||
| Non-GAAP Measures | ||||||||||||
| ($ in millions except EPS) | Q4 FY2026 | Q4 FY2025 | FY2026 | FY2025 | ||||||||
| Revenue | $ |
917 |
$ |
810 |
$ |
3,417 |
$ |
3,088 |
||||
| Gross profit | $ |
771 |
$ |
683 |
$ |
2,868 |
$ |
2,582 |
||||
| Gross margin |
|
84.0% |
|
84.3% |
|
84.0% |
|
83.6% |
||||
| Operating profit | $ |
309 |
$ |
299 |
$ |
1,200 |
$ |
1,086 |
||||
| Operating margin |
|
33.7% |
|
37.0% |
|
35.1% |
|
35.2% |
||||
| Net income | $ |
255 |
$ |
257 |
$ |
1,009 |
$ |
928 |
||||
| EPS | $ |
4.42 |
$ |
4.39 |
$ |
17.49 |
$ |
15.81 |
||||
GAAP指標と非GAAP指標の調整表は、添付の財務諸表に記載されています。非GAAP財務情報に関する追加情報は、本リリースに記載されています。
事業見通し
F5は2027年度の見通しを更新し、売上高成長率を8%~9%と予想しています。また、2027年度の非GAAPベースの1株当たり利益は18.00~18.30米ドルになると見込んでいます。
2027年度第1四半期について、F5は売上高を8億7,500万ドル~8億9,500万ドル、非GAAPベースの希薄化後1株当たり利益を4.25ドル~4.37ドルと予想しています。
取締役会、15億ドルの自社株買いを承認
F5は本日、取締役会が普通株式買戻しプログラムに15億ドルを追加することを承認したと発表しました。この新たな承認額は、既存のプログラムに残る3億2,200万ドルに上乗せされます。
当社の業績見通しに含まれる将来予想に関するすべての非GAAP指標では、無形資産の償却費、株式報酬費用、税法および税務規則に関する司法上または行政上の解釈による重大な影響(法人税改革の影響を含む)、一時的な法人税調整、繰延税金資産に対する評価性引当額、ならびに非GAAP除外項目に係る法人税の影響の見積額を除外しています。また、将来の買収または事業売却、買収関連費用および評価減、サイバーインシデント関連費用、サイバーインシデントに伴う保険金の回収、事業再編費用、施設撤退費用、ならびに当該期間中に発生する可能性のあるその他の一時的な費用の影響も含まれていません。除外した前述の項目の大半は全体として変動性が高く、予測可能性が低いため、F5は、過度な労力を伴わずに、非GAAP利益ガイダンス指標と対応する米国で一般に公正妥当と認められた会計原則(GAAP)に基づく指標との調整表を将来予想ベースで提示することができません。これらの項目のいずれかに重大な変動が生じた場合、当社のガイダンスおよび将来のGAAP業績に重大な影響を及ぼす可能性があります。無形資産の償却費や株式報酬費用など、一部の除外項目は通常、各四半期に発生しますが、その金額はこれまでも変動しており、今後も四半期ごとに大幅に変動する可能性があります。
ライブWebキャストおよび電話会議
F5は本日2026年10月27日午後4時30分(米国東部時間)より、財務実績と見通しについて説明するライブWebキャストを開催します。一般公開されるライブWebキャスト、補足財務情報、決算説明資料は、F5.comの投資家向け情報ページからご覧いただけます。電話会議の開始時刻の5分前までにWebキャストへアクセスしてください。Webキャストのリプレイは、F5のWebサイトの投資家向け情報セクションにアーカイブされます。
将来予想に関する記述
本プレスリリースには、特に、Frontier AIがエンタープライズセキュリティのルールを書き換え、脆弱性の発見を機械処理の速度にまで加速させ、APIやAIエージェントを通じて攻撃対象領域を拡大し、対応に充てられる時間を急速に短縮していること、F5が、お客さまがこの局面に対応できるよう、AIを活用してリスクをより早期に特定し、あらゆる環境のランタイムで一貫した保護を適用することに注力していること、ならびに売上高および利益の成長、将来の顧客需要、当社製品の性能および利点を含む当社の将来の財務実績などに関する将来予想に関する記述が含まれています。これらをはじめ、過去の事実ではない記述は、将来予想に関する記述です。これらの将来予想に関する記述には、1995年米国私的証券訴訟改革法により設けられたセーフハーバー条項が適用されます。特定のリスク要因により、実際の結果は将来予想に関する記述で予測されたものと大きく異なる可能性があります。かかる将来予想に関する記述には、リスクおよび不確実性のほか、前提条件その他の要因が伴います。これらが完全には実現しない場合、または正しいことが証明されない場合、当社の実際の業績、成果もしくは達成状況、または業界の実績が、かかる将来予想に関する記述で明示または黙示された将来の業績、成果もしくは達成状況と大きく異なる可能性があります。かかる要因には、以下が含まれますが、これらに限定されません。提供製品およびサービスの顧客による受容、グローバルサプライチェーンの混乱によりF5製品に必要な部品を調達できなくなること、または大幅に上昇した価格でしか調達できなくなり、当社の売上高や利益率に影響が及ぶこと、世界経済の状況および地政学的環境の不確実性、情報技術への支出全般、買収した事業の製品をF5のテクノロジーと正常に統合するF5の能力、F5の営業担当者および販売パートナーが新たなソリューションやサービスを販売する能力、F5またはその競合他社による新たな製品および機能の適時の開発、導入および受容、価格圧力、業界再編、F5の市場への新規競合企業の参入、競合他社による新製品およびマーケティング施策などの競争要因、販売割引の拡大、買収による事業への影響、ならびに買収完了の発表に起因するものを含む、事業関係または従業員関係における潜在的な否定的反応もしくは変化、当社の製品およびサービスに対する顧客需要の減少や顧客の支払傾向の変化につながる可能性がある不確実な世界経済情勢、特許、知的財産、株主その他の事項に関する訴訟および政府機関による調査、当社のネットワーク、製品またはサービスにおける潜在的なセキュリティ上の欠陥、当社のネットワーク、製品またはサービスに対するサイバーセキュリティ攻撃、自然災害、パンデミックまたはエピデミック、販売関係を維持および発展させ、効果的に活用するF5の能力、製品開発、マーケティング、営業、プロフェッショナルサービスおよびカスタマーサポートの有資格人材を採用、育成および維持するF5の能力、国際市場で事業を拡大するF5の能力、F5の販売サイクルの予測困難性、買い戻しの時期を含め、F5が自己株式取得プログラムを実行する能力、F5普通株式の将来の価格、ならびに米国証券取引委員会に提出または提供した文書(最新のForm 10-KおよびForm 10-Qによる報告書、Form 8-Kによる臨時報告書、ならびに当社が随時提出または提供するその他の文書を含みます)に詳述されている、実際の結果が予想と異なる原因となり得るその他のリスクおよび不確実性。本リリースに記載された財務情報は、随時修正される可能性があるF5の最新のForm 10-QおよびForm 10-Kによる報告書に含まれる連結財務諸表およびその注記と併せてお読みください。本プレスリリースに記載された将来予想に関するすべての記述は、本書の日付現在で入手可能な情報に基づいており、その全体が本注意事項の適用を受けます。F5は、これらの将来予想に関する記述を修正または更新する義務を負いません。
GAAPから非GAAPへの調整
F5の経営陣は、さまざまな事業運営指標を用いて評価を行い、事業上の意思決定を下しています。これらの指標は通常、製品およびサービス事業の収益と、売上原価、研究開発費、販売・マーケティング費、一般管理費など、これらの事業に係る一定の費用に基づいています。そのような指標の1つが、該当する場合に、株式報酬、取得した無形資産の償却および減損、施設撤退費用、買収関連費用、サイバーインシデント関連費用、サイバーインシデントに係る保険金回収額、事業再編費用(いずれも税効果控除後)、ならびに特定の非経常的な税金費用および税務上の利益を除外したGAAP純利益です。これは、改正1934年証券取引所法に基づくRegulation G第101条に定める非GAAP財務指標です。この非GAAP純利益指標は、当社が税金債務の算定にGAAP業績ではなく非GAAP業績を使用した場合に計上する追加の税金または税務上の利益の額を反映して調整されます。
非GAAP調整項目、およびF5がこれらを非GAAP財務指標から除外する根拠は、以下のとおりです。
株式報酬。株式報酬には、ストックオプション、譲渡制限付株式、および当社の従業員株式購入制度を通じた従業員による株式購入に係る費用が含まれます。株式報酬はF5の従業員および役員に対する報酬の重要な要素ですが、経営陣は、当社の中核事業の長期的な業績をより適切に把握し、当社の業績と同業他社の業績との比較を容易にするため、株式報酬費用を除外することが有用であると考えています。
取得した無形資産の償却および減損。 取得した無形資産は、見積耐用年数にわたって償却され、通常、取得後に経営陣が変更したり影響を及ぼしたりすることはできません。また、特定の事象または状況が生じた場合、経営陣は非経常的に、取得した無形資産の帳簿価額を減額し、減損損失を認識する必要が生じることがあります。経営陣は、これらの費用が当社の継続的な事業活動の業績を正確に反映するものではないと考えているため、事業運営上の意思決定では考慮していません。ただし、投資家の皆様には、無形資産の使用が表示期間中に計上されたF5の収益に寄与しており、今後の期間におけるF5の収益にも寄与することにご留意いただく必要があります。
施設退去費用。 F5は、賃借施設からの退去に伴い、使用権資産に係る一部の非経常的な減損費用およびその他の関連する経常費用を計上しています。これらの費用は、事業の継続的な活動や費用を示すものではありません。そのため、継続事業に関連する費用について、投資家により比較可能な指標を提供するため、これらの費用を除外しています。
買収関連費用(純額)。F5による事業買収は予測可能な周期で行われるものではなく、各取引の条件と範囲は取引ごとに固有であり、大きく異なる場合があります。F5は、当社の経営成績を過年度および同業他社と有用な形で比較できるよう、非GAAP財務指標から買収関連費用を除外しています。買収関連費用は、買収の直接的な結果として発生した計画、実行、および統合にかかる費用で構成されます。
サイバーインシデント関連費用。F5は、サイバーインシデントの調査および修復に関連して、一定の一時的な費用を計上しました。経営陣は、これらの費用は当社の継続的な事業活動を反映するものではなく、当社の過去の業績および同業他社との比較を容易にするため、これらを除外することが有用であると考えています。
サイバーインシデントに係る保険金の受領。 F5は、上記のサイバーインシデント関連費用に係る保険金を受領しました。経営陣は、これらの保険金はサイバーインシデント関連費用に対する非GAAP調整を相殺するものであり、当社の継続的な事業活動を反映するものではないため、また、当社の過去の業績および同業他社の業績との比較を容易にするため、これらを除外することが有用であると考えています。
事業再編費用。F5では、主に人員削減および施設の賃貸借契約からの撤退に伴う費用に関連する事業再編費用が発生しており、GAAP財務諸表に計上されています。これらの項目は、事業再編の規模によって大きく変動し、将来予想される営業費用を反映するものではないため、F5は継続的な事業実績を評価する際、非GAAP財務指標から除外しています。また、これらの費用は、現在または過去の事業運営の基礎的状況を把握するうえで、必ずしも有意義な情報を提供するものではありません。
経営陣は、非GAAPベースの1株当たり純利益が、当社の中核事業の業績に関して経営陣および投資家に有用な補足情報を提供し、当社の過去の業績との比較を容易にするものと考えています。F5の経営陣は、この非GAAP指標が中核事業の業績評価に有用であると考えていますが、当該指標から除外される項目が、GAAPに従って算出されるF5の利益および1株当たり利益に重大な影響を及ぼす可能性があるため、この指標への依拠には限界があります。したがって、F5の経営陣は、当社の中核事業の業績を評価する際、こうした限界に対処するため、非GAAPベースの利益および1株当たり利益の指標を、GAAPベースの利益および1株当たり利益の指標と併用します。投資家は、これらの非GAAP指標を、GAAPに準拠した財務業績指標の代替としてではなく、それらを補足するものとして考慮する必要があります。
F5は、非GAAPベースの利益および1株当たり利益を提示することで、投資家が当社の中核事業の業績を評価するための追加的な手段を得られると考えています。また、経営陣も当社の業績評価にこれらの指標を使用しています。投資家には、財務業績を示す最良の指標としてGAAPベースの業績を参照することを推奨します。ただし、GAAPベースの業績の方がより包括的である一方、GAAPベースの業績との調整を併せて示すことで、当社の事業業績および財務実績についてさらなる洞察が得られる可能性があるため、当社はこれらの補足的な指標を投資家に提供しています。
これらの非GAAP財務指標と、最も直接的に比較可能なGAAP財務指標との調整については、添付の要約連結損益計算書の「GAAPから非GAAPへの調整」の項をご覧ください。
F5について
F5, Inc.(NASDAQ: FFIV)は、あらゆるアプリケーションを配信し、保護するグローバルリーダーです。30年にわたる専門知識を基盤に、F5は業界最高峰のプラットフォームであるF5 Application Delivery and Security Platform (ADSP)を構築し、オンプレミス、クラウド、エッジ、ハイブリッドおよびマルチクラウド環境など、場所を問わず、あらゆるアプリケーションとAPIを配信し、保護しています。F5は、迅速で可用性が高く、セキュアなデジタル体験を提供するため、イノベーションを推進し、世界最大規模かつ最先端の組織と連携することに尽力しています。互いの成長を支え合い、より良いデジタル世界を実現します。
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