F5 Networks、2018年度第4四半期および通期決算を発表

堅調な事業運営により、2018年度の売上高は3.4%増加

シアトル発 — F5 Networks, Inc.（NASDAQ：FFIV）は本日、2018年度第4四半期の売上高が5億6,270万ドルとなり、2017年度第4四半期の5億3,800万ドルから4.6%増加したと発表しました。2017年度第4四半期比での成長は、ソフトウェアソリューションの継続的な伸長が牽引し、製品売上高も引き続き前年同期比で増加しました。

2018年度第4四半期のGAAPベースの純利益は1億3,290万ドル（希薄化後1株当たり2.18ドル）となり、2017年度第4四半期の1億3,570万ドル（希薄化後1株当たり2.14ドル）に対して減少しました。2018年度第4四半期の非GAAPベースの純利益は1億7,700万ドル（希薄化後1株当たり2.90ドル）となり、2017年度第4四半期の1億5,490万ドル（希薄化後1株当たり2.44ドル）に対して増加しました。¹

2018年度の売上高は21億6,140万ドルとなり、2017年度の20億9,000万ドルから増加しました。2018年度のGAAPベースの純利益は4億5,370万ドル（希薄化後1株当たり7.32ドル）となり、2017年度の4億2,080万ドル（希薄化後1株当たり6.50ドル）から増加しました。2018年度の非GAAPベースの純利益は6億1,210万ドル（希薄化後1株当たり9.87ドル）となり、2017年度の5億4,290万ドル（希薄化後1株当たり8.38ドル）から増加しました。¹

GAAPベースと非GAAPベースの純利益、1株当たり利益、およびその他の指標の調整表は、添付の連結損益計算書に記載されています。

F5の社長兼最高経営責任者であるFrançois Locoh-Donouは、次のように述べています。「第4四半期に売上高が前年同期比5%増加したのは、進化を続けるマルチクラウド環境でミッションクリティカルなアプリケーションサービスとセキュリティサービスを提供するF5のソフトウェアソリューションへの需要が牽引したためです。また、当四半期には、チームが事業全体で好調な営業実績を上げた結果、第4四半期の非GAAPベースの利益は過去最高を記録しました」

「2018年度に導入したCloud Editionと新たなスタンドアロン型セキュリティ製品の好調な勢いを生かし、2019年にはCloud-Native Applications ServicesやF5aaSを含む新製品の提供を計画しています」とLocoh-Donouは続けました。「これらの新製品に加え、今後投入する新たなセキュリティ製品およびソリューションへの需要が、将来の成長を牽引する主な要因になると見込んでいます」

2018年12月31日を期末とする2019年度第1四半期について、当社は売上高目標を5億4,200万ドル～5億5,200万ドル、非GAAPベースの希薄化後1株当たり利益目標を2.51ドル～2.54ドルに設定しています。

見通しに含まれる将来予想に関するすべての非GAAP指標では、無形資産償却費、株式報酬費用、法人税改革の影響を含む税法および税務規則の司法上または行政上の解釈による重大な影響、非経常的な法人税調整、繰延税金資産に対する評価性引当額、ならびに非GAAP項目の除外による法人税への影響の見積額を除外しています。また、当該期間中に発生する可能性のある将来の買収または事業売却、事業再編費用、施設撤退費用、その他の非経常的費用による影響も含まれていません。除外した上記項目の大半は全体として変動性が高く、予測可能性が低いため、F5は、過度な労力をかけずに、非GAAPガイダンス指標と対応する米国で一般に公正妥当と認められた会計原則（GAAP）に基づく指標との調整表を将来予想ベースで提示することができません。これらの項目のいずれかに重大な変動が生じた場合、当社のガイダンスおよび将来のGAAP業績に重大な影響を及ぼす可能性があります。無形資産償却費や株式報酬費用など、一部の除外項目は通常、各四半期に発生しますが、その金額はこれまでも四半期ごとに大きく変動しており、今後も大きく変動する可能性があります。

¹ 2018年第4四半期および2018年度の非GAAP純利益では、株式報酬、取得した無形資産の償却、訴訟費用、事業再編費用、施設撤退費用、特許売却益、ならびに一時的な税金費用および税務上の利益による影響を除外しています。

ライブWebキャストおよび電話会議

F5は本日2018年10月24日13:30（太平洋時間）より、業績および今後の見通しについて説明するライブWebキャストと電話会議を開催します。ライブWebキャストは、https://edge.media-server.com/m6/p/dabky4a8からご視聴いただけます。電話で参加する場合、米国内からは800-593-9913、米国外からは+1-212-287-1824にお電話ください。開始時刻の10分前までにお電話ください。Webキャストの録画はF5のWebサイトに掲載されます。

将来の見通しに関する記述

本プレスリリースには、F5の事業の継続的な堅調さと勢い、将来の財務実績、前期比成長率、目標売上高および利益の範囲を含む予想売上高、収益、1株当たり利益、株式数および株価に関する前提、アプリケーションデリバリーネットワーキング、アプリケーションデリバリーサービス、セキュリティおよびソフトウェア製品に対する需要、将来のサービスおよび製品に関する見通し、将来の顧客、市場および製品の利点に関する見通し、ならびに過去の事実ではないその他の記述など、将来の見通しに関する記述が含まれています。これらの将来の見通しに関する記述には、1995年米国私募証券訴訟改革法により設けられたセーフハーバー条項が適用されます。特定のリスク要因により、実際の結果は将来の見通しに関する記述で予測された結果と大きく異なる可能性があります。これらの将来の見通しに関する記述には、リスクおよび不確実性のほか、前提条件およびその他の要因が伴います。これらが完全には実現しない場合、または正しいことが証明されない場合、当社の実際の業績、成果もしくは達成状況、または業界の実績が、当該記述で明示または示唆された将来の業績、成果もしくは達成状況と大きく異なる可能性があります。これらの要因には、当社の新たなトラフィック管理、セキュリティ、アプリケーションデリバリー、最適化、ソフトウェアおよびF5aaSの各製品・サービスに対する顧客の受容、F5または競合他社による新たな製品および機能の適時の開発、導入および市場での受容、価格圧力、業界再編、F5の市場への新規競合企業の参入、競合他社による新製品およびマーケティング施策などの競争要因、販売割引の拡大、当社の製品およびサービスに対する顧客需要の減少や顧客の支払傾向の変化を招く可能性がある不透明な世界経済情勢、世界経済の状況および地政学的環境の不確実性、情報技術支出全般、特許、知的財産、株主その他の事項に関する訴訟および政府当局による調査、自然災害、パンデミックまたはエピデミック、販売チャネルとの関係を維持・発展させ、効果的に活用するF5の能力、製品開発、マーケティング、営業、プロフェッショナルサービスおよびカスタマーサポートを担う有能な人材を採用、育成および維持するF5の能力、国際市場で事業を拡大するF5の能力、F5の販売サイクルの予測困難性、F5の自己株式取得プログラム、F5普通株式の将来の価格、ならびに米国証券取引委員会に提出または提供した文書（最新のForm 10-KおよびForm 10-Qによる報告書、ならびに随時提出する可能性のあるForm 8-Kによる臨時報告書を含みます）に詳述されている、実際の結果が予想と異なる原因となり得るその他のリスクおよび不確実性が含まれますが、これらに限定されません。本リリースに記載された財務情報は、随時修正される可能性があるF5の最新のForm 10-QおよびForm 10-Kによる報告書に含まれる連結財務諸表およびその注記と併せてお読みください。本プレスリリースに記載された将来の見通しに関するすべての記述は、本書の日付現在で入手可能な情報に基づいており、その全体が本注意事項の適用を受けます。F5は、これらの将来の見通しに関する記述を修正または更新する義務を負いません。

GAAPから非GAAPへの調整

F5の経営陣は、さまざまな事業指標を用いて評価を行い、事業上の意思決定を下しています。これらの指標は通常、製品およびサービス事業の収益と、売上原価、研究開発費、販売・マーケティング費、一般管理費など、これらの事業に係る一定の費用に基づいています。そのような指標の1つが、株式報酬費用、取得した無形資産の償却費、税引後の買収関連費用、ならびに一部の非経常的な税金費用および税務上の利益を除外した純利益です。これは、改正1934年証券取引所法に基づくRegulation G第101条に定める非GAAP財務指標です。この指標は、該当する場合、株式報酬費用、取得した無形資産の償却費、訴訟費用、事業再編費用、施設撤退費用、特許売却益、非経常的な税金費用および税務上の利益、ならびに買収関連費用をGAAP純利益から除外して算出します。この非GAAP純利益指標は、会社の納税額を算定する際にGAAP業績ではなく非GAAP業績を使用した場合に計上される追加の税金または税務上の利益の額を反映して調整されます。株式報酬費用は非現金費用であり、F5は2005年7月1日以降、米国財務会計基準審議会（「FASB」）の会計基準コード化体系（「ASC」）トピック718「報酬―株式報酬」（「FASB ASCトピック718」）の公正価値認識規定に従って会計処理しています。無形資産の償却費は非現金費用です。投資家の皆さまには、無形資産の使用が表示対象期間の収益に寄与しており、今後の期間の収益にも寄与することにご留意いただく必要があります。買収関連費用は、買収に伴って発生した専門サービス報酬で構成されます。また、2017年度および2018年度の非GAAP利益および1株当たり利益を算定するため、事業再編費用をGAAP純利益から除外しています。2017年度については、主に陪審評決および当該特許訴訟に伴うその他の費用に関連する訴訟費用も除外しています。2018年度の非GAAP業績では、会社本社の移転に伴う一時費用および特許売却によって実現した利益も除外しています。

経営陣は、非GAAPベースの1株当たり純利益が、当社の中核事業の業績に関して経営陣および投資家に有用な補足情報を提供し、当社の過去の業績との比較を容易にするものと考えています。F5の経営陣は、この非GAAP指標が中核事業の業績評価に有用であると考えていますが、当該指標から除外される項目が、GAAPに基づいて算出されるF5の利益および1株当たり利益に重大な影響を及ぼす可能性があるため、この指標への依存には限界があります。したがって、F5の経営陣は、当社の中核事業の業績を評価する際、こうした限界に対処するため、非GAAPベースの利益および1株当たり利益の指標を、GAAPベースの利益および1株当たり利益の指標と併用します。投資家は、これらの非GAAP指標をGAAPに準拠した財務業績指標の代替としてではなく、補足情報として考慮する必要があります。

F5は、非GAAPベースの利益および1株当たり利益を提示することで、投資家に中核事業の業績を評価するための追加的な手段を提供できると考えています。経営陣も、自社の業績評価にこれらの指標を使用しています。投資家には、財務業績を示す最も適切な指標としてGAAPベースの業績を参照することを推奨します。ただし、GAAPベースの業績の方がより包括的である一方、GAAPとの調整を行うことで、事業運営上の業績および財務実績についてさらなる知見が得られる可能性があるため、F5はこの補足的な指標を投資家に提供しています。

この非GAAP財務指標と、最も直接的に比較可能なGAAP財務指標との調整については、当社の連結損益計算書の「非GAAP財務指標」のセクションをご覧ください。

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F5について

F5（NASDAQ：FFIV）は、世界最大級の企業、サービスプロバイダー、政府機関、消費者向けブランドにおいて、アプリケーションの高速化、高機能化、安全性の向上を実現します。F5は、速度と制御性を損なうことなく、組織が選択したアプリケーションインフラストラクチャを導入できるようにするクラウドおよびセキュリティソリューションを提供しています。詳細については、f5.comをご覧ください。また、Twitterで@f5networksをフォローするか、LinkedInおよびFacebookにアクセスすると、F5、パートナー、テクノロジーに関する詳細情報をご確認いただけます。

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本プレスリリースには、将来の事象または将来の財務実績に関する、リスクおよび不確実性を伴う将来予想に関する記述が含まれる場合があります。このような記述は、「may（可能性がある）」、「will（予定である）」、「should（見込まれる）」、「expects（予想する）」、「plans（計画する）」、「anticipates（見込む）」、「believes（考える）」、「estimates（推定する）」、「predicts（予測する）」、「potential（可能性）」、「continue（継続する）」などの用語、これらの否定形、またはこれらに類する用語によって識別できます。これらの記述は予測にすぎず、SECへの当社の提出書類に記載された要因を含むさまざまな要因により、実際の結果はこれらの記述で予想されたものと大きく異なる可能性があります。