F5 Networks、2015年度第2四半期決算を発表

ワシントン州シアトル - 2015年4月22日 - 2015年度第2四半期の売上高は4億7,210万ドルとなり、前四半期の4億6,280万ドルから2%、2014年度第2四半期の4億2,000万ドルから12%増加したと、F5 Networks, Inc.（NASDAQ: FFIV）は発表しました。

GAAPベースの純利益は8,570万ドル（希薄化後1株当たり1.18ドル）となりました。前四半期は8,910万ドル（希薄化後1株当たり1.21ドル）、前年同期は6,960万ドル（希薄化後1株当たり0.91ドル）でした。

株式報酬および取得した無形資産の償却による影響を除くと、非GAAPベースの純利益は1億1,530万ドル（希薄化後1株当たり1.59ドル）となりました。前四半期は1億1,420万ドル（希薄化後1株当たり1.55ドル）、前年同期は9,690万ドル（希薄化後1株当たり1.27ドル）でした。

GAAP純利益から非GAAP純利益への調整表は、添付の連結損益計算書に記載されています。

F5の社長兼最高経営責任者（CEO）であるJohn McAdamは、次のように述べています。「2015年度第2四半期の売上高は、米国のサービスプロバイダーおよび企業顧客向け販売が前四半期比、前年同期比ともに堅調に伸びたことを反映しています。この地域の好調な業績は、100万ドルを超える案件の件数と総額がともに回復したことに支えられました。一方、EMEAおよびAPACの売上成長率は当社の予想を下回りました。

「堅調な利益実績は、営業利益率が引き続き高い水準にあることを反映しており、当四半期の実効税率が予想を下回ったことも寄与しました。利益の増加と繰延収益の前年同期比23%増により、当四半期の営業活動によるキャッシュフローは極めて堅調なものとなりました。

「第2四半期には、ユーロやその他の通貨に対する米ドル高が、EMEAおよびAPACの需要環境に影響を及ぼした可能性が高いと認識しています。今後の為替レートの動向を見極めることは困難ですが、この影響を今四半期の売上高見通しに織り込むことが妥当だと考えています」とMcAdamは述べました。

2015年6月30日を期末とする四半期について、当社は売上高目標を4億7,500万ドル～4億8,500万ドル、希薄化後1株当たりGAAP利益目標を1.16ドル～1.19ドル、希薄化後1株当たり非GAAP利益目標を1.57ドル～1.60ドルに設定しています。

当社が予想するGAAP利益と非GAAP利益の調整表を以下に示します。

2015年6月30日終了の3か月間予想される第3四半期の非GAAP利益の調整 下限 上限 純利益 $83.5 $85.7株式報酬費用 $38.5 $38.5取得した無形資産の償却費 $3.4 $3.4上記項目に関連する税効果 ($12.0) ($12.0)株式報酬費用および取得した無形資産の償却費を除く非GAAP純利益 $113.4 $115.6 希薄化後1株当たり純利益 $1.16 $1.19希薄化後1株当たり非GAAP純利益 $1.57 $1.60

Manny RiveloのF5最高経営責任者就任

本日別途発表したプレスリリースにおいて、F5は、7月1日付でManny Riveloを社長兼最高経営責任者（CEO）および取締役に任命することを発表しました。RiveloはJohn McAdamの後任となり、McAdamは引き続きF5の取締役会に留まり、非常勤取締役会議長を務めます。現取締役会議長のAl Higginsonは、筆頭独立取締役に就任します。

将来の見通しに関する記述

本プレスリリースには、F5の事業の継続的な堅調さと勢い、将来の財務実績、前四半期比の成長、目標売上高および利益の範囲を含む予想売上高、収益、1株当たり利益、株式数および株価に関する前提、アプリケーションデリバリーネットワーキング、アプリケーションデリバリーサービス、セキュリティ、仮想化およびDiameter製品に対する需要、将来のサービスおよび製品に関する予想、将来の顧客、市場および製品の利点に関する予想、ならびにその他の、過去の事実ではない将来予想に関する記述が含まれています。これらの将来予想に関する記述には、1995年米国私募証券訴訟改革法により設けられたセーフハーバー条項が適用されます。特定のリスク要因により、実際の結果は将来予想に関する記述で予測されたものと大きく異なる可能性があります。これらの将来予想に関する記述には、リスクおよび不確実性に加え、前提条件その他の要因が伴います。これらが完全には実現しない場合、または正しいことが証明されない場合、当社の実際の業績、成果もしくは達成状況、または業界の実績が、当該将来予想に関する記述で明示または黙示された将来の業績、成果もしくは達成状況と大きく異なる可能性があります。こうした要因には、以下が含まれますが、これらに限定されません。当社の新たなトラフィック管理、セキュリティ、アプリケーションデリバリー、最適化、Diameterおよび仮想化の各製品・サービスに対する顧客の受容、F5または競合他社による追加の新製品および機能の適時な開発、導入および市場での受容、価格圧力、業界再編、F5の市場への新規競合企業の参入、競合他社による新製品およびマーケティング施策などの競争要因、販売割引の拡大、当社の製品およびサービスに対する顧客需要の減少や顧客の支払傾向の変化を招く可能性がある不透明な世界経済情勢、世界経済の状況および地政学的環境の不確実性、情報技術への支出全般、特許、知的財産、株主その他の事項に関する訴訟および政府当局による調査、自然災害、パンデミックまたはエピデミック、販売チャネルとの関係を維持・発展させ、効果的に活用するF5の能力、製品開発、マーケティング、営業、プロフェッショナルサービスおよびカスタマーサポートを担う有能な人材を採用、育成および維持するF5の能力、国際市場で事業を拡大するF5の能力、F5の販売サイクルの予測困難性、F5の自社株買いプログラム、F5普通株式の将来の価格、ならびに米国証券取引委員会に提出または提供した文書（最新のForm 10-KおよびForm 10-Qによる報告書、ならびに随時提出する可能性のあるForm 8-Kによる臨時報告書を含む）に詳述されている、実際の結果が予想と異なる原因となり得るその他のリスクおよび不確実性。本リリースに記載された財務情報は、随時修正される可能性があるF5の最新のForm 10-QおよびForm 10-Kによる報告書に含まれる連結財務諸表およびその注記と併せてお読みください。本プレスリリースに記載されたすべての将来予想に関する記述は、本書の日付現在で入手可能な情報に基づいており、その全体が本注意事項の適用を受けます。F5は、これらの将来予想に関する記述を修正または更新する義務を負いません。

GAAPから非GAAPへの調整

F5の経営陣は、さまざまな業績指標を用いて評価を行い、事業運営上の意思決定を下しています。これらの指標は通常、製品およびサービス事業の収益と、売上原価、研究開発費、販売・マーケティング費、一般管理費など、これらの事業に係る一定の費用に基づいています。そのような指標の1つが、株式報酬費用、取得した無形資産の償却費および買収関連費用を除外し、税効果を反映した純利益です。これは、改正1934年証券取引所法に基づくRegulation G第101条に定める非GAAP財務指標です。この指標は、GAAP純利益から、該当する場合には、株式報酬費用、取得した無形資産の償却費および買収関連費用を除外したものです。この非GAAP純利益指標は、F5が税金債務の算定にGAAP業績ではなく非GAAP業績を使用した場合に計上することとなる追加の税金または税務上の便益の額を反映して調整されます。株式報酬費用は非現金費用であり、F5は2005年7月1日以降、Financial Accounting Standards Board（「FASB」）のAccounting Standards Codification（「ASC」）Topic 718 Compensation-Stock Compensation（「FASB ASC Topic 718」）における公正価値認識規定に従って会計処理しています。無形資産の償却費は非現金費用です。投資家の皆さまは、無形資産の使用が表示対象期間に計上された収益に寄与しており、今後の期間の収益にも寄与することにご留意ください。買収関連費用は、買収に関連して発生した専門サービス費用で構成されています。

経営陣は、非GAAPベースの1株当たり純利益が、当社の中核事業の業績に関して経営陣および投資家に有用な補足情報を提供し、当社の過去の業績との比較を容易にすると考えています。F5の経営陣は、この非GAAP指標が中核事業の業績評価に有用であると考えていますが、当該指標から除外される項目が、GAAPに準拠して算出されるF5の利益および1株当たり利益に重大な影響を及ぼす可能性があるため、経営陣によるこの指標への依拠には限界があります。したがって、F5の経営陣は、当社の中核事業の業績を評価する際、こうした限界に対処するため、非GAAPベースの利益および1株当たり利益の指標を、GAAPベースの利益および1株当たり利益の指標と併せて使用します。投資家は、これらの非GAAP指標を、GAAPに準拠した財務業績指標の代替としてではなく、それらを補足するものとして考慮する必要があります。

F5は、非GAAPベースの利益および1株当たり利益を提示することで、投資家に当社の中核事業の業績を評価するための追加的な手段を提供できると考えています。経営陣も、当社の業績評価にこの指標を使用しています。投資家には、財務業績を示す最も適切な指標としてGAAPベースの業績を参照することを推奨します。ただし、GAAPベースの業績の方がより包括的である一方、GAAPベースの業績との調整を併せて示すことで、当社の事業運営上の業績および財務実績についてさらなる知見が得られる可能性があるため、当社はこの補足的指標を投資家に提供しています。

この非GAAP財務指標と、最も直接的に比較可能なGAAP財務指標との調整については、当社の連結損益計算書の「非GAAP財務指標」の項をご覧ください。

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