F5、Volterraを買収し、企業およびサービスプロバイダー向け初のEdge 2.0プラットフォームを構築へ

• F5、売上高見通しを引き上げ、Horizon 2の非GAAPベースの営業利益およびEPS目標を改めて表明するとともに、10億ドルの自社株買いへのコミットメントを再確認
• F5は、2021年度第1四半期のGAAPおよび非GAAPベースの売上高が6億2,300万～6億2,600万ドルとなり、前年同期比で約10%増加すると見込んでいます。また、非GAAPベースの1株当たり利益は、従来のガイダンス範囲である2.26～2.38ドルの上限を上回る見通しです¹

シアトルおよびカリフォルニア州サンタクララ発--アプリケーションセキュリティおよびデリバリーのリーダーであるF5 Networks（NASDAQ: FFIV）と、初のユニバーサルなEdge-as-a-ServiceプラットフォームであるVolterraは本日、F5が非公開企業Volterraの発行済み株式すべてを、約4億4,000万ドルの現金に加え、約6,000万ドルの繰延対価ならびに創業者および従業員に対する未確定のインセンティブ報酬の引き受けにより取得する最終契約を締結したと発表しました。Volterraのテクノロジープラットフォームを加えることで、F5は、セキュリティを最優先し、アプリケーション主導で無制限に拡張できる、企業およびサービスプロバイダー向けのエッジプラットフォームを構築します。

本取引に関連して、F5はHorizon 2（2021年度および2022年度）と長期の売上高見通しを引き上げるとともに、非GAAPベースの1株当たり利益を2桁成長させるというコミットメントを含むHorizon 2の事業目標を改めて表明しました。また、2021年度に5億ドルの加速型自社株買いを開始することを含め、今後2年間で10億ドルを株主に還元するというコミットメントも改めて表明しました。さらにF5は、2021年度第1四半期の業績速報を発表し、ソフトウェア売上高がGAAPベースで約68%、非GAAPベースで約70%増加したことなどにより、GAAPベースおよび非GAAPベースの売上高が6億2,300万～6億2,600万ドルになるとの見通しを示しました。

F5の社長兼CEOであるFrançois Locoh-Donouは、次のように述べています。「現在のエッジソリューションは、今日の企業顧客にとってまったく不十分です。アプリケーションの構築、運用、セキュリティ確保に伴う負担を増大させるだけの閉鎖的なエッジシステムから脱却すべき時です。Volterraにより、当社はAdaptive Applicationsのビジョンを前進させ、Edge 2.0プラットフォームを通じて、企業顧客が直面する複雑なマルチクラウドの現実に対応します。当社のプラットフォームは、お客さまの最大の課題を解決するSaaSソリューションを実現します。F5のソフトウェア変革が成功したことで、Edge 2.0の可能性を実現し、競争上の立ち位置を再定義できる体制が整いました。」

Volterraの創業者兼CEOであるAnkur Singlaは、次のように述べています。「FrançoisおよびF5チームと緊密に連携し、エッジの進化を先導することで、すべてのお客さまに、より適応性に優れた動的なアプリケーション体験を提供できることを大変うれしく思います。当社のプラットフォームにより、アプリケーションセキュリティにおけるF5のリーダーシップをエッジまで拡張し、2023年に280億ドル規模となるF5の総アドレス可能市場のうち、最も急成長している分野で両社のリーチを拡大していきます」

Volterraは、初代エッジソリューションに内在する課題に対処し、エンタープライズアプリケーションのセキュリティとデリバリにおけるF5のリーダーシップを変革する、新たなEdge 2.0オープンエッジプラットフォームを実現します。F5のEdge 2.0プラットフォームは、次のようなものになります。

• セキュリティを最優先： CDNやクラウドに汎用的なセキュリティを付加するのではなく、業界をリードするセキュリティを提供します。
• アプリ主導： 「一度ビルドすれば、グローバルに展開できる」ユニバーサルなアプリケーションデリバリを実現します。業界標準のコンテナとAPIを基盤とするこのソフトウェア定義型エッジにより、マルチクラウドの複雑さを解消します。
• 無制限のスケーラビリティ： Edge 2.0は、閉鎖的なエッジプラットフォームという「CDNの檻」からアプリを解放し、あらゆるクラウドとデータセンターにわたって、任意のサーバー上ですべてのサービスを実行します。

F5とVolterraの両社の取締役会は本取引を承認しています。本取引の完了には、規制当局の承認およびその他の一般的な取引完了条件を満たす必要があります。本取引は、2021年第1四半期中に完了する見込みです。

取引完了後、Ankur Singla氏とVolterraの経営陣は、主要な経営幹部としてF5に加わります。Volterraは引き続き、現在のサンタクララ本社を拠点とします。

F5の業績見通しに関する最新情報

Volterraの追加により、F5の総売上高の成長見通しは加速します。これに伴い、F5はHorizon 2（2021年度および2022年度）の総売上高の年平均成長率（CAGR）を6～7%から7～8%に、長期的な売上高成長率目標を8～9%から2桁に引き上げます。またF5は、「Rule of 40」を通じてオペレーティングレバレッジを実現するというコミットメントと、Horizon 2における非GAAPベースのEPS成長率を2桁とする目標を維持しました。

さらにF5は、2021年度に実施する5億ドルの加速型自社株買いを含め、今後2年間で10億ドルの自社株買いを行う方針を改めて表明しました。

2021年度第1四半期暫定決算

F5は、2021年度第1四半期の暫定決算も発表しました。現時点で入手可能な情報に基づき、2020年12月31日を期末とする四半期の業績を以下のとおり見込んでいます。

• GAAPおよび非GAAPベースの売上高は6億2,300万～6億2,600万ドルで、前年同期比約10%増²
• GAAPベースおよび非GAAPベースのソフトウェア売上高は、それぞれ約68%および70%増加³
• システム売上高は約5%増加
• GAAPおよび非GAAPベースの製品売上高成長率は約22%～23%²
• グローバルサービス売上高は横ばいをわずかに上回る成長
• 非GAAPベースのEPSは、従来予想の2.26～2.38米ドルの上限を上回る¹

「ソフトウェアに対する旺盛な需要が続いていることに加え、システム事業が底堅く推移していることを背景に、約10%の増収を達成し、変革に着手して以来、最高の四半期業績を上げる見通しです」とLocoh-Donouは付け加えました。

F5ライブ・カンファレンスコールおよびウェブキャストの詳細

F5は、本取引および2021年度第1四半期の暫定決算について投資家およびアナリスト向けに説明するライブWebキャストおよび電話会議を、本日2021年1月7日、米国東部時間午後5時15分（米国太平洋時間午後2時15分）から開催します。ライブWebキャストのリンクは、f5.comの投資家向け情報ページからご利用いただけます。音声のみで電話会議に参加する場合は、米国およびカナダからは(833) 714-0927、その他の国からは+1 (778) 560-2886にお電話ください。Meeting ID: 8879455をご使用ください。

ウェブキャストと電話会議は録画・録音され、以下のとおり再視聴・再生できます。

ウェブキャストによるリプレイ： F5ウェブサイトの 投資家向け情報ページ からご視聴いただけます。

電話によるリプレイ： (800) 585-8367（米国およびカナダ）または+1 (416) 621-4642（米国およびカナダ以外）で、2021年1月7日から2021年1月8日までご利用いただけます。ミーティングID：8879455をご使用ください。

取引アドバイザー

ForosはF5の財務アドバイザーを務めました。Skadden, Arps, Slate, Meagher & Flom LLPはF5の法務アドバイザーを、Goodwin Procter LLPはVolterraの法務アドバイザーを務めました。

脚注

¹ F5は現在、2020年12月31日を期末とする四半期の決算処理を進めているため、GAAPベースの1株当たり利益の見積額はまだ公表できません。2021年1月26日に予定されている最終決算発表において、同四半期のGAAPベースの1株当たり利益を公表する見込みです。

² F5は現在、2020年12月31日を期末とする四半期の決算処理を進めているため、売上高のGAAPベースと非GAAPベースの調整表はまだご用意できません。この調整表は、2021年1月26日に予定されている最終決算発表時に提供する見込みです。

³ Shape Securityの買収後、F5経営陣が継続的な事業実績を反映していると考える情報の透明性を確保するため、F5は買収後4四半期にわたり、GAAPベースと非GAAPベースの両方の売上高を報告しています。非GAAPベースの売上高には、Shapeから引き継いだ繰延収益に対するパーチェス法会計上の評価減の影響は含まれていません。

追加情報

• Edge 2.0革命を実現する — F5セキュリティ担当EVP、Haiyan Songによるブログ記事

F5について

F5（NASDAQ: FFIV）は、世界最大級の企業、金融機関、サービスプロバイダー、政府機関を含むお客さまが卓越したデジタル体験を実現できるよう支援する、マルチクラウドのアプリケーションセキュリティおよびデリバリー企業です。詳細については、f5.comをご覧ください。また、Twitterで@F5をフォローするか、LinkedInおよびFacebookで、F5、パートナー、テクノロジーに関する詳細をご確認いただけます。

F5は、米国およびその他の国におけるF5 Networks, Inc.の商標またはサービスマークです。ここに記載されているその他すべての製品名および会社名は、それぞれの所有者の商標である場合があります。

Volterraについて

カリフォルニア州サンタクララに本社を置くVolterraは、マルチクラウド環境とエッジ全体でアプリケーションを展開し、ネットワーク接続とセキュリティを確保するための分散クラウドサービスプラットフォームを提供しています。中小企業からFortune 100企業、世界各国の通信事業者まで、幅広い組織がVolterraを利用し、一貫したクラウドサービス、エンドツーエンドの可視性と制御を通じて、分散アプリケーションを展開、運用しています。DevOpsチームは、大規模なアプリケーション群とインフラストラクチャをよりシンプルに管理できます。NetOpsチームは、クラウド間のアプリケーション同士のネットワーク接続とセキュリティを簡素化できます。

F5の将来予想に関する記述

本プレスリリースには、Volterra買収の完了およびその時期、F5およびVolterraの事業の継続的な堅調さと勢い、売上高および営業目標を含む過去および将来の財務実績、前期比成長、売上高、利益および1株当たり利益の範囲を含む暫定的および予測上の売上高情報、自己株式の取得およびそのプログラム、アプリケーションデリバリーネットワーキング、アプリケーションデリバリーサービス、セキュリティ、SaaS、エッジサービスおよびソフトウェア製品に対する需要、将来のサービスおよび製品に関する見通し、将来の顧客、市場および製品の利点に関する見通し、ならびにその他の歴史的事実ではない将来予想に関する記述が含まれています。これらの将来予想に関する記述には、1995年米国私募証券訴訟改革法により定められたセーフハーバー条項が適用されます。特定のリスク要因により、実際の結果は将来予想に関する記述で予測されたものと大きく異なる可能性があります。これらの将来予想に関する記述には、リスクおよび不確実性のほか、前提条件およびその他の要因が伴います。これらが完全には実現しない、または正しいことが証明されない場合、当社の実際の業績、成果もしくは達成状況、または業界の実績が、当該将来予想に関する記述で明示または黙示された将来の業績、成果もしくは達成状況と大きく異なる可能性があります。これらの要因には、VolterraおよびF5の製品・サービスが顧客に受け入れられるかどうか、F5がVolterraの事業、チームおよびテクノロジーを統合する際に生じ得るF5の事業の混乱および経営陣の注意の分散、Volterraの製品をF5のテクノロジーと正常に統合するF5の能力、F5の営業担当者および販売パートナーがVolterraの製品・サービスを販売する能力、関連する財務情報およびガイダンスの確定を含む、F5の第1四半期の財務実績、財政状態およびキャッシュフローに関するレビューおよび監査の完了、F5またはその競合他社による追加の新製品および機能の適時の開発、導入および市場での受容、価格圧力、業界再編、F5の市場への新規競合企業の参入、ならびに競合他社による新製品およびマーケティング施策などの競争要因、販売割引の拡大、Volterra買収による事業への影響、ならびに買収の発表または完了に起因するものを含む、事業関係または従業員関係における潜在的な否定的反応もしくは変化、該当する規制当局の承認取得を含むVolterra取引の時期に関する不確実性、当社の製品およびサービスに対する顧客需要の減少や顧客の支払傾向の変化を招く可能性がある不透明な世界経済情勢、世界経済の状況および地政学的環境の不確実性、情報技術への支出全般、特許、知的財産、株主およびその他の事項に関する訴訟ならびに政府当局による調査、自然災害、パンデミックまたはエピデミック、販売関係を維持・発展させ、効果的に活用するF5の能力、製品開発、マーケティング、営業、プロフェッショナルサービスおよびカスタマーサポートの有資格人材を採用、育成および維持するF5の能力、国際市場で事業を拡大するF5の能力、F5の販売サイクルの予測困難性、自己株式取得の時期を含め、自己株式取得プログラムを実行するF5の能力、F5普通株式の将来の価格、ならびに当社が米国証券取引委員会に提出または提供した文書（最新のForm 10-KおよびForm 10-Qによる報告書、Form 8-Kによる臨時報告書、ならびに当社が随時提出または提供するその他の文書を含みます）に詳述されているその他のリスクおよび不確実性が含まれますが、これらに限定されません。これらの要因により、実際の結果が予想と異なる可能性があります。本リリースに記載された財務情報は、随時修正される可能性があるF5の最新のForm 10-QおよびForm 10-Kによる報告書に含まれる連結財務諸表およびその注記と併せてお読みください。本プレスリリースに記載されたすべての将来予想に関する記述は、本書の日付現在で入手可能な情報に基づいており、その全体が本注意事項の適用を受けます。F5は、これらの将来予想に関する記述を修正または更新する義務を負いません。

GAAPから非GAAPへの調整

F5の経営陣は、さまざまな事業運営指標を用いて評価を行い、事業上の意思決定を下しています。これらの指標は通常、製品およびサービス事業の収益と、売上原価、研究開発費、販売・マーケティング費、一般管理費など、これらの事業に係る一定の費用に基づいています。そのような指標の1つが、該当する場合に、株式報酬費用、取得した無形資産の償却費、税引後の買収関連費用、事業再編費用、施設撤退費用、重要な訴訟およびその他の偶発事象、ならびに一定の非経常的な税金費用および税務上の便益を除外したGAAP純利益です。これは、改正1934年証券取引所法に基づくRegulation G第101条に定める非GAAP財務指標です。この非GAAP純利益指標は、F5が税金債務の算定にGAAP業績ではなく非GAAP業績を使用した場合に計上する追加の税金または税務上の便益の額を反映して調整されます。

非GAAP調整項目、およびF5がこれらを非GAAP財務指標から除外する根拠は、以下のとおりです。

買収に関連する引受繰延収益の評価減。 F5は、GAAP財務諸表において、買収に関連する引受繰延収益を公正価値まで評価減して計上しており、その結果、契約期間にわたって認識される収益が減少します。経営陣は、戦略的買収から生じる収益をより正確に示すことができると考えているため、F5は、買収に関連する引受繰延収益の評価減に伴う収益を非GAAP財務指標に含めています。

株式報酬。 株式報酬は、ストックオプション、譲渡制限付株式、および当社の従業員株式購入制度を通じた従業員による株式購入に係る費用で構成されます。株式報酬はF5の従業員および経営幹部に対する報酬の重要な要素ですが、経営陣は、当社の中核事業の長期的な業績をより適切に把握し、当社の業績と同業他社の業績との比較を容易にするうえで、株式報酬費用を除外することが有用であると考えています。

取得した無形資産の償却。 取得した無形資産は、見積耐用年数にわたって償却され、通常、取得後に経営陣が変更したり影響を及ぼしたりすることはできません。経営陣は、これらの費用が会社の継続事業の業績を正確に反映しているとは考えていないため、事業上の意思決定では考慮していません。ただし、投資家の皆さまには、無形資産の使用が表示対象期間におけるF5の収益に寄与しており、今後の期間におけるF5の収益にも寄与することにご留意いただく必要があります。

施設退去費用。 2019年度に、F5はワシントン州シアトルの本社を移転し、この施設からの退去およびその他の一時的なリース関連活動に伴う費用を計上しました。これらの費用は事業の継続的な費用を示すものではなく、再発する見込みもありません。そのため、継続事業に関連する費用をより比較しやすい指標として投資家に提示するため、これらの費用を除外しています。

買収関連費用（純額） F5による企業買収は予測可能な周期で行われるものではなく、各取引の条件と範囲は大きく異なる場合があり、取引ごとに固有です。F5は、当社の経営成績を過年度および同業他社と有用な形で比較できるようにするため、非GAAP財務指標から買収関連費用を除外しています。買収関連費用は、買収の直接的な結果として発生した計画、実行、および統合にかかる費用で構成されます。

減損費用。 2019年度に、F5は一部の製品開発施策における戦略変更を反映し、資産計上されたソフトウェア開発費の減損を計上しました。これらの費用は事業の継続的な費用を示すものではなく、再発も見込まれていません。そのため、継続事業に関連する費用について、投資家により比較可能な指標を提供する目的で、これらの費用を除外しています。

事業再編費用。 F5では、主に人員削減および施設の賃貸借契約の解約に伴う費用に関連する事業再編費用が発生しており、GAAP財務諸表に計上しています。これらの項目は、事業再編の規模によって大きく変動し、将来見込まれる営業費用を反映するものではないため、F5は継続的な事業実績を評価する際、非GAAP財務指標から除外しています。また、これらの費用は、現在または過去の事業運営の基礎的状況を把握するうえで、必ずしも有意義な情報を提供するものではありません。

経営陣は、非GAAPベースの1株当たり純利益が、当社の中核事業の業績に関して経営陣および投資家に有用な補足情報を提供し、当社の過去の業績との比較を容易にするものと考えています。F5の経営陣は、この非GAAP指標が中核事業の業績評価に有用であると考えていますが、当該指標から除外される項目が、GAAPに準拠して算出されるF5の利益および1株当たり利益に重大な影響を及ぼす可能性があるため、この指標への依拠には限界があります。そのため、F5の経営陣は、当社の中核事業の業績を評価する際、こうした限界に対処するため、非GAAPベースの利益および1株当たり利益の指標を、GAAPベースの利益および1株当たり利益の指標と併せて使用します。投資家は、これらの非GAAP指標を、GAAPに準拠した財務業績指標の代替としてではなく、補足情報として考慮する必要があります。

F5は、非GAAPベースの利益および1株当たり利益を提示することで、投資家が当社の中核事業の業績を評価するための追加的な手段が得られると考えており、経営陣も当社の業績評価にこれらの指標を使用しています。投資家には、財務業績を示す最も適切な指標としてGAAPベースの業績を参照することを推奨します。ただし、GAAPベースの業績の方がより包括的である一方、GAAPベースの指標との調整を行うことで、当社の事業業績および財務実績についてさらなる洞察が得られる可能性があるため、当社はこれらの補足的な指標を投資家に提供しています。

F5は現在、2020年12月31日を期末とする四半期の決算処理を進めているため、GAAPベースの利益の見積もり、および売上高、純利益、1株当たり利益についてGAAPベースと非GAAPベースを調整した情報は、現時点では提供できません。F5は、2021年1月26日に予定している最終業績の発表時に、2020年12月31日を期末とする四半期の当該調整情報を提供する見込みです。

F5は、米国およびその他の国におけるF5 Networks, Inc.の商標またはサービスマークです。その他、記載されているすべての製品名および会社名は、それぞれの所有者の商標である場合があります。

出典：F5 Networks

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本プレスリリースには、将来の事象または将来の財務実績に関する、リスクおよび不確実性を伴う将来予想に関する記述が含まれている場合があります。こうした記述は、「可能性がある」、「予定である」、「すべきである」、「予想する」、「計画する」、「見込む」、「確信する」、「推定する」、「予測する」、「潜在的な」、または「継続する」などの用語、これらの否定形、あるいはこれらに類する用語によって識別できます。これらの記述は予測にすぎず、SECへの当社の提出書類に記載された要因を含むさまざまな要因により、実際の結果はこれらの記述で予想されたものと大きく異なる可能性があります。