F5、ソフトウェアとシステムへの旺盛な需要を背景に、第4四半期および通期の売上高がともに11%増加したと発表

シアトル発 -- F5 Networks, Inc.（NASDAQ：FFIV）は本日、2021年9月30日を期末とする第4四半期および通期の決算を発表しました。

「第4四半期の非常に好調な業績により、F5は堅調な財務実績を上げた1年を締めくくることができました」と、F5の社長兼CEOであるFrançois Locoh-Donouは述べています。「第4四半期には、製品売上高の45%をソフトウェア売上高が占め、そのうち80%がサブスクリプションによるものとなりました。ソフトウェア主導のビジネスモデルへの急速な転換において、私たちは次々と重要な節目を迎えています」

Locoh-Donouはさらに次のように述べています。「アプリケーション利用の急増とセキュリティ意識の高まりを背景に、オンプレミス、クラウド、マルチクラウド環境でF5ソリューションへの需要が大きく伸びています。拡充したソリューションポートフォリオと、Adaptive Applicationsの実現に向けたビジョンにより、F5はこうした力強く持続的な長期トレンドが交わる領域で優位な立場を確立し、今後も売上高と利益の堅調な成長を目指せる状況にあります。」

2021年度業績概要

2021年度のGAAP売上高は26億ドルとなり、2020年度のGAAP売上高23億5,000万ドルから11%、非GAAP売上高23億6,000万ドルから10%増加しました。2021年度の非GAAP売上高の増加は、前年度比で製品売上高が21%、グローバルサービス売上高が2%増加したことによるものです。非GAAP製品売上高の増加は、前年同期比でソフトウェア売上高が37%、システム売上高が12%増加したことによるものです。

2021年度のGAAP純利益は3億3,100万ドル（希薄化後1株当たり5.34ドル）となり、2020年度のGAAP純利益3億700万ドル（希薄化後1株当たり5.01ドル）を上回りました。

2021年度の非GAAPベースの純利益は6億7,100万ドル（希薄化後1株当たり10.81ドル）となり、2020年度の5億7,500万ドル（希薄化後1株当たり9.37ドル）から増加しました。

第4四半期業績概要

2021年度第4四半期のGAAP売上高は6億8,200万ドルで、2020年度第4四半期のGAAP売上高6億1,500万ドルおよび非GAAP売上高6億1,700万ドルから11%増加しました。2021年度第4四半期の非GAAP売上高の増加は、製品売上高が前年同期比21%増、グローバルサービス売上高が同2%増となったことによるものです。非GAAP製品売上高の増加は、ソフトウェア売上高が前年同期比35%増、システム売上高が同12%増となったことによるものです。

2021年度第4四半期のGAAP純利益は1億1,100万ドル（希薄化後1株当たり1.80ドル）となり、2020年度第4四半期のGAAP純利益7,800万ドル（希薄化後1株当たり1.26ドル）を上回りました。

2021年度第4四半期の非GAAPベースの純利益は1億8,500万ドル（希薄化後1株当たり3.01ドル）となり、2020年度第4四半期の1億5,000万ドル（希薄化後1株当たり2.43ドル）から増加しました。

収益、純利益、1株当たり利益、およびその他の指標について、GAAPベースと非GAAPベースの調整表を添付の連結損益計算書に記載しています。非GAAP財務情報に関する追加情報は、本リリースに記載しています。

事業見通し

2021年12月31日を期末とする2022年度第1四半期について、F5は、売上高を6億6,500万ドル～6億8,500万ドル、非GAAPベースの希薄化後1株当たり利益を2.71ドル～2.83ドルと見込んでいます。

2022年度について、F5は、ソフトウェア収益の35%～40%の成長を含め、8%～9%の増収を見込んでいます。

見通しに含まれる将来予想に関するすべての非GAAP指標では、無形資産の償却費、株式報酬費用、税法および税務規則に関する司法上または行政上の解釈による重大な影響（法人税制改革の影響を含む）、一時的な法人税調整、繰延税金資産に対する評価性引当額、ならびに非GAAP項目の除外による法人税への影響の見積額を除外しています。また、将来の買収または事業売却、買収関連費用および評価損、事業再編費用、施設撤退費用、ならびに当該期間に発生する可能性のあるその他の一時的な費用による影響も含まれていません。除外した上記項目の大半は全体として変動性が高く、予測可能性が低いため、F5は、過度な労力をかけずに、非GAAP利益ガイダンス指標と、対応する米国で一般に公正妥当と認められた会計原則（GAAP）に基づく指標との将来予想に関する調整表を提示することができません。これらの項目のいずれかに重大な変動が生じた場合、F5のガイダンスおよび将来のGAAP業績に重大な影響を及ぼす可能性があります。無形資産の償却費や株式報酬費用など、一部の除外項目は通常、四半期ごとに発生しますが、その金額は過去にも変動しており、今後も四半期ごとに大幅に変動する可能性があります。

ライブWebキャストおよび電話会議

F5は本日2021年10月26日、米国東部時間16:30より、業績および今後の見通しについて説明するライブWebキャストと電話会議を開催します。ライブWebキャストは、F5.comの投資家向け情報ページからご視聴いただけます。米国およびカナダから電話でライブ会議に参加する場合は、(833) 714-0927にお電話ください。米国およびカナダ以外からは、+1 (778) 560-2886にお電話ください。ミーティングIDは687-9935です。開始時刻の5分前までにお電話ください。Webキャストのリプレイは、F5のWebサイトの投資家向け情報ページにアーカイブされます。

将来予想に関する記述

本プレスリリースには、F5の事業の継続的な堅調さと勢い、売上高、売上高成長率および利益成長率を含む将来の財務実績、アプリケーションセキュリティおよびデリバリーサービスならびにソフトウェア製品に対する需要、将来の顧客、市場および製品の利点に関する見通しなど、将来の見通しに関する記述が含まれています。また、過去の事実ではないその他の記述も、将来の見通しに関する記述に該当します。これらの将来の見通しに関する記述には、1995年米国私募証券訴訟改革法により定められたセーフハーバー条項が適用されます。特定のリスク要因により、実際の結果は将来の見通しに関する記述で予測されたものと大きく異なる可能性があります。これらの将来の見通しに関する記述には、リスクおよび不確実性に加え、前提条件その他の要因が伴います。これらが完全には実現しない場合、または正しいことが証明されない場合、当社の実際の業績、成果もしくは達成状況、または業界の実績が、当該記述で明示または黙示された将来の業績、成果もしくは達成状況と大きく異なる可能性があります。こうした要因には、以下が含まれますが、これらに限定されません。提供製品およびサービスの顧客による受容、F5が買収した事業、チームおよびテクノロジーを統合する過程で生じ得るF5の事業の混乱および経営陣の注意の分散、買収した事業の製品をF5のテクノロジーと正常に統合するF5の能力、買収した事業の製品およびサービスをF5の営業担当者および販売パートナーが販売する能力、F5または競合他社による追加の新製品および新機能の適時な開発、導入および市場での受容、価格圧力、業界再編、F5の市場への新規競合企業の参入、競合他社による新製品およびマーケティング施策などの競争要因、販売割引の拡大、買収による事業への影響、ならびに買収完了の発表に起因するものを含む、事業関係または従業員関係における潜在的な否定的反応もしくは変化、当社の製品およびサービスに対する顧客需要の減少や顧客の支払傾向の変化につながり得る不透明な世界経済情勢、グローバルサプライチェーンの潜在的な混乱により、F5製品に必要な部品を調達できなくなること、または大幅に上昇した価格でしか調達できなくなり、当社の売上高および利益率の一方または両方に影響が及ぶこと、世界経済の状況および地政学的環境の不確実性、情報技術への支出全般、特許、知的財産、株主その他の事項に関する訴訟および政府当局による調査、当社のネットワーク、製品またはサービスに存在し得るセキュリティ上の欠陥、当社のネットワーク、製品またはサービスに対するサイバー攻撃、自然災害、パンデミックまたはエピデミック、販売関係を維持、発展させ、効果的に活用するF5の能力、製品開発、マーケティング、営業、プロフェッショナルサービスおよびカスタマーサポートに従事する有能な人材を採用、育成および維持するF5の能力、国際市場で事業を拡大するF5の能力、F5の販売サイクルの予測困難性、買い戻しの時期を含め、F5が自己株式取得プログラムを実行する能力、F5普通株式の将来の価格、ならびに米国証券取引委員会に提出または提供した文書（最新のForm 10-KおよびForm 10-Qによる報告書、Form 8-Kによる臨時報告書、ならびに当社が随時提出または提供するその他の文書を含みます）に詳述されているその他のリスクおよび不確実性。これらにより、実際の結果が予想と異なる可能性があります。本リリースに記載された財務情報は、随時修正される可能性があるF5の最新のForm 10-QおよびForm 10-Kによる報告書に含まれる連結財務諸表およびその注記と併せてお読みください。本プレスリリースに記載された将来の見通しに関するすべての記述は、本書の日付現在で入手可能な情報に基づいており、その全体が本注意事項の適用を受けます。F5は、これらの将来の見通しに関する記述を修正または更新する義務を負いません。

GAAPから非GAAPへの調整

F5の経営陣は、さまざまな事業運営指標を用いて評価を行い、事業上の意思決定を下しています。これらの指標は通常、製品およびサービス事業の収益と、売上原価、研究開発費、販売・マーケティング費、一般管理費など、これらの事業に係る一定の費用に基づいています。そのような指標の1つが、該当する場合に、株式報酬費用、取得した無形資産の償却費、税引後の買収関連費用、事業再編費用、施設撤退費用、重要な訴訟およびその他の偶発事象、ならびに一定の非経常的な税金費用および税務上の利益を除外したGAAP純利益です。これは、改正後の1934年証券取引所法に基づくRegulation G第101条に定める非GAAP財務指標です。この非GAAP純利益指標は、当社が税金債務の算定にGAAP業績ではなく非GAAP業績を使用した場合に計上する追加の税金または税務上の利益の額により調整されます。

非GAAP調整項目、およびF5がこれらを非GAAP財務指標から除外する根拠は、以下のとおりです。

買収に関連する引受繰延収益の評価減。F5は、GAAP財務諸表において、買収に関連する引受繰延収益を公正価値まで評価減して計上しており、その結果、契約期間にわたって認識される収益が減少します。経営陣は、戦略的買収から生じる収益をより正確に示すことができると考えているため、F5は、買収に関連する引受繰延収益の評価減に伴う収益を非GAAP財務指標に含めています。

株式報酬。 株式報酬には、ストックオプション、譲渡制限付株式、および当社の従業員株式購入制度を通じた従業員による株式購入に係る費用が含まれます。株式報酬はF5の従業員および役員に対する報酬の重要な要素ですが、経営陣は、当社の中核事業の長期的な業績をより適切に把握し、当社の業績と同業他社の業績との比較を容易にするため、株式報酬費用を除外することが有用であると考えています。

取得した無形資産の償却。 取得した無形資産は、見積耐用年数にわたって償却され、通常、取得後に経営陣が変更したり影響を及ぼしたりすることはできません。経営陣は、これらの費用が会社の継続事業の業績を正確に反映しているとは考えていないため、事業運営上の意思決定では考慮していません。ただし、投資家の皆さまには、無形資産の使用が表示期間中に計上されたF5の収益に寄与しており、今後の期間におけるF5の収益にも寄与することにご留意いただく必要があります。

施設退去費用。2019年度に、F5は本社をワシントン州シアトル市内で移転し、この施設からの退去およびその他の一時的なリース活動に関連する費用を計上しました。これらの費用は事業の継続的なコストを示すものではなく、再発する見込みもありません。そのため、継続事業に関連するコストをより比較しやすい指標として投資家に提供するため、これらの費用を除外しています。

買収関連費用（純額）。 F5による企業買収は予測可能な周期で行われるものではなく、各取引の条件と範囲は大きく異なる可能性があり、取引ごとに固有です。F5は、当社の経営成績を過年度および同業他社と有用な形で比較できるようにするため、非GAAP財務指標から買収関連費用を除外しています。買収関連費用は、買収の直接的な結果として発生した計画、実行、および統合にかかる費用で構成されます。

減損費用。2021年度に、F5はシアトル本社の一部フロアからの恒久的な退去に関連する減損費用を計上しました。これらの費用は事業の継続的なコストを示すものではなく、再発は見込まれていません。そのため、継続事業に関連するコストについて、投資家により比較可能な指標を提供するため、これらの費用を除外しています。

事業再編費用。 F5では、主に人員削減および施設の賃貸借契約の解約に伴う費用に関連する事業再編費用が発生しており、GAAP財務諸表に計上されています。これらの項目は、事業再編の規模によって大きく変動し、将来予想される営業費用を反映するものではないため、F5は継続的な事業実績を評価する際、非GAAP財務指標から除外しています。また、これらの費用は、現在または過去の事業運営の基礎的状況を把握するうえで、必ずしも有意義な情報を提供するものではありません。

経営陣は、非GAAPベースの1株当たり純利益は、当社の中核事業の業績に関して経営陣および投資家に有用な補足情報を提供し、当社の過去の業績との比較を容易にするものと考えています。F5の経営陣は、この非GAAP指標が中核事業の業績評価に有用であると考えていますが、当該指標から除外される項目が、GAAPに準拠して算出されるF5の利益および1株当たり利益に重大な影響を及ぼす可能性があるため、経営陣による当該指標への依拠には限界があります。したがって、F5の経営陣は、当社の中核事業の業績を評価する際、こうした限界に対処するため、非GAAPベースの利益および1株当たり利益の指標を、GAAPベースの利益および1株当たり利益の指標と併せて使用します。投資家は、これらの非GAAP指標を、GAAPに準拠した財務業績指標の代替としてではなく、補足として考慮する必要があります。

F5は、非GAAPベースの利益および1株当たり利益を提示することで、投資家が当社の中核事業の業績を評価するための追加的な手段を得られると考えており、経営陣も当社の業績評価にこれらの指標を使用しています。投資家には、財務業績を示す最良の指標としてGAAPベースの業績を参照することを推奨します。ただし、GAAPベースの業績の方がより包括的である一方、GAAPとの調整を併せて示すことで、当社の事業業績および財務実績についてさらなる理解が得られる可能性があるため、当社はこれらの補足的な指標を投資家に提供しています。

これらの非GAAP財務指標と、最も直接的に比較可能なGAAP財務指標との調整については、添付の要約連結損益計算書の「非GAAP財務指標」の項をご覧ください。

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本プレスリリースには、将来の事象または将来の財務実績に関する、リスクおよび不確実性を伴う将来予想に関する記述が含まれる場合があります。このような記述は、「may（可能性がある）」、「will（予定である）」、「should（見込まれる）」、「expects（予想する）」、「plans（計画する）」、「anticipates（見込む）」、「believes（考える）」、「estimates（推定する）」、「predicts（予測する）」、「potential（可能性）」、「continue（継続する）」などの用語、これらの否定形、またはこれらに類する用語によって識別できます。これらの記述は予測にすぎず、SECへの当社の提出書類に記載された要因を含むさまざまな要因により、実際の結果はこれらの記述で予想されたものと大きく異なる可能性があります。