サイバー攻撃とは、個人または組織が、別の個人または組織の情報システムへの侵入を意図的に試みる行為です。通常は、データの窃取、業務の妨害、または個人、組織、国家への損害を目的とします。
サイバー攻撃の種類
攻撃者は、さまざまな高度なツールや手法を用いて、標的にサイバー攻撃を仕掛けます。代表的なサイバー攻撃には、次のようなものがあります。
1. マルウェア攻撃
マルウェアとは、コンピューターシステム、ネットワーク、デバイスへの侵入、損傷、妨害、または不正アクセスを目的として設計された悪意のあるソフトウェアです。多くの場合、メールやメッセージ内のクリック可能なリンクを介して配信され、システムに感染してセキュリティを侵害するよう設計されています。マルウェアの影響を軽減するため、すべてのデバイスに必ずウイルス対策ソフトウェアをインストールし、不審なメールや添付ファイルを開く際は注意し、不審なWebサイトにはアクセスしないでください。一般的なマルウェアの種類は次のとおりです。
- ウイルス：正規のソフトウェアやファイルに自身を付加し、実行時に複製する悪意のあるコードです。
- ワーム：自己複製し、ユーザーの操作なしにネットワークやシステムを介して拡散するマルウェアです。
- トロイの木馬。正規のソフトウェアを装ったマルウェアで、インストールされると、データの窃取や攻撃者へのリモートアクセスの提供など、さまざまな悪意ある動作を実行します。
- スパイウェア。ユーザーの認識や同意なしにその行動を監視し、認証情報やクレジットカード番号などの機密情報を収集します。
2. フィッシング攻撃
フィッシングとは、偽のメールやメッセージを使って、パスワード、クレジットカード番号、個人データなどの機密情報を相手からだまし取る攻撃です。多くの場合、正規の送信元を装った不正なメール、Webサイト、メッセージという形を取りますが、実際にはサイバー犯罪者が管理しています。この攻撃をさらに標的に特化させたものはスピアフィッシングと呼ばれ、特定の個人や組織に合わせてメッセージを作成し、情報提供の要求が正当であるかのように見せかけます。フィッシング攻撃から身を守るため、ユーザーは一方的に送られてくるメール、特に個人情報や金融情報を求めるメールに注意し、不審なリンクをクリックしたり、不明な送信元からの添付ファイルをダウンロードしたりしないでください。
3. DDoS攻撃
分散型サービス拒否（DDoS）攻撃はシステムを機能停止に陥らせ、正規ユーザーが利用できない状態にします。DDoS攻撃は、標的のリソースに大量のトラフィックを送り込んで過負荷を発生させ、運用不能にすることでインフラストラクチャの機能を低下させます。DDoS攻撃では、複数の攻撃元、またはボットネットが使用されます。ボットネットとは、攻撃者の制御下に置かれたコンピューターやデバイスのネットワークです。攻撃者はこれら複数の攻撃元を連携させ、標的に対して攻撃を仕掛けます。単一の攻撃元から行われる攻撃は、単にサービス拒否（DoS）攻撃と呼ばれます。
ボリューム型攻撃（フラッド攻撃）はDDoS攻撃の一種で、多くの場合、レイヤー3、4、または7を標的とします。中でも、SYNフラッドは非常によく見られる攻撃で、ネットワークファイアウォールやその他の重要なネットワークインフラストラクチャを過負荷状態に陥らせる可能性があります。
DDoS攻撃から保護するには、トラフィックフィルタリングやレート制限の仕組みを含む多層防御を構築するために、複数の防御策を組み合わせる必要があります。これらの仕組みにより、悪意のあるネットワークトラフィックをブロックし、DDoS攻撃の兆候となり得るトラフィックパターンの異常を検出できます。クラウドベースのDDoS防御サービスを導入すると、DDoS攻撃に対する専用かつスケーラブルな緩和機能を利用できます。これらのサービスを経由するようにトラフィックをリダイレクトすることで、高度な緩和手法、リアルタイムの脅威インテリジェンス、専門プロバイダーの知見を活用できます。
4. ランサムウェア攻撃
ランサムウェアは、システムのデータを暗号化し、データのロック解除または復号キーの提供と引き換えに、攻撃者が金銭（身代金）を要求するマルウェアの一種です。ランサムウェア攻撃は多くの場合、標的型スピアフィッシングキャンペーンから始まります。ユーザーをだまして悪意のあるリンクやWebサイトをクリックさせることで暗号化ソフトウェアを作動させ、被害者のデータへのアクセスを遮断します。通常、攻撃者は被害者の画面に身代金要求メッセージを表示するか、復号キーを受け取るための身代金（多くの場合は暗号資産）の支払い方法を案内します。他のフィッシング攻撃と同様に、メールの添付ファイルやリンクに細心の注意を払うことが、マルウェア攻撃に対する第一の防御策です。その他の対策として、プライマリネットワークから直接アクセスできない、リモートのセキュアなシステムにデータをバックアップし、暗号化されていない別のコピーを利用できる状態にしておくことで、ランサムウェア攻撃の影響を抑えられます。また、ネットワークセグメンテーションは、感染の封じ込めと隔離に役立ち、暗号化マルウェアの拡散を抑制できます。
5. ソーシャルエンジニアリング攻撃
ソーシャルエンジニアリング攻撃では、心理的な操作によって人を欺き、機密情報を開示させたり、セキュリティを損なう行動や意思決定をさせたりします。攻撃者は、同僚、上司、IT担当者など、信頼できる人物になりすまし、機密データを共有させたり、ユーザー名、パスワード、その他の認証情報を開示させたりする場合があります。攻撃者はこの情報を利用して、不正アクセスを行う可能性があります。対象となるのは、システム、アカウント、機密データです。フィッシングとソーシャルエンジニアリングは、被害者を操るために併用されることが多く、標的をかなり絞り込む場合もあります。たとえば、フィッシングメールを送信した後、銀行やIT部門などの信頼できる人物になりすました者が電話をかける手口です。ソーシャルエンジニアリング攻撃を防ぐ主な方法は、ユーザー教育を実施し、フィッシングやソーシャルエンジニアリングの手口に対する認識を高めることです。また、MFAなどの強力な認証手法は、ソーシャルエンジニアリング攻撃による全体的な影響を抑えるのに役立ちます。
6. 内部脅威
内部脅威とは、組織のシステム、データ、ネットワークにアクセスできる組織内の人物がもたらすセキュリティリスクです。該当する人物には、現職または元従業員、請負業者、パートナーのほか、正当なアクセス権限を持つあらゆる人が含まれます。内部脅威は意図的な場合も意図的でない場合もあり、妨害行為、データ窃取、データの不適切な取り扱い、フィッシング攻撃やソーシャルエンジニアリング攻撃の被害など、さまざまなサイバーセキュリティインシデントにつながる可能性があります。従業員の意識向上とトレーニングを通じて内部脅威を認識できるようにすることは、内部脅威のリスク防止に重要です。また、最小権限の原則に基づく厳格なアクセス制御や、ユーザーの本人確認を行い、不正アクセスを防ぐための強力なユーザー認証方式も重要です。
7. Webアプリケーション攻撃
こうした悪意のある攻撃は、Webアプリケーション、Webサイト、Webサービスを標的とし、脆弱性を悪用してセキュリティを侵害することを目的としています。アプリのモダナイゼーションが進み、それに伴って多くの従来型Webアプリがハイブリッド環境やマルチクラウド環境全体でAPIベースのシステムへと移行した結果、脅威の対象領域が大幅に拡大しています。
セキュリティチームは、WebアプリとAPIに関する次のような多くのリスクを考慮する必要があります。
- 脆弱性の悪用：犯罪者が標的にしてセキュリティを侵害できる、ソフトウェアの弱点や欠陥です。悪意のあるコードの実行などにつながります。多くの場合、サポート対象外またはパッチ未適用のソフトウェア、ソフトウェアのバグ、設定ミスが原因です。
- 自動化された脅威。これは、人間ではなく、ボット、スクリプト、ハッカーツールキットによって実行される悪意のある攻撃を指します。こうした脅威は、WebアプリケーションやAPIに内在する脆弱性を悪用し、セキュリティ侵害、データ窃取、アカウント乗っ取り、不正行為などの被害をもたらす可能性があります。
- ビジネスロジックの悪用。攻撃者が、多くの場合は自動化を利用してWebアプリケーションの想定された動作を操作し、悪意のある目的を達成する攻撃です。アプリケーションのワークフローを操作して、制限された領域にアクセスしたり、不正な取引を実行したり、機密データにアクセスしたりする場合があります。
- 認証および認可制御の回避。アクセス制御と認可が十分に適用されていない場合、攻撃者が許可されていない機能やデータにアクセスできる可能性があります。
- クライアントサイド攻撃：Webブラウザやインストール済みアプリケーションなど、ユーザーのデバイス上のソフトウェアやコンポーネントを標的とする脅威です。クライアントサイド攻撃の一般的な形態として、クロスサイトスクリプティング（XSS）があります。これは、攻撃者がJavaScriptなどの悪意のあるクライアントサイドスクリプトを、他のユーザーが閲覧するWebページに挿入する攻撃です。その結果、ログイン認証情報、個人データ、セッションCookieなどの機密情報が盗まれる可能性があります。最新のアプリには通常、サードパーティとの統合、ライブラリ、フレームワークなど、多くの相互依存関係があります。セキュリティチームが、クライアントサイドで実行されるこれらすべてのコンポーネントを把握できていない場合、攻撃者が悪意のあるスクリプトを実行し、Webブラウザから直接データを流出させるための攻撃経路となる可能性があります。
- セキュリティの構成ミス。攻撃者は、パッチが適用されていない脆弱性、一般的なエンドポイント、安全でないデフォルト設定で稼働しているサービス、保護されていないファイルやディレクトリを見つけ出し、システムへの不正アクセスを試みます。アーキテクチャの分散化が進み、マルチクラウド環境全体に広がるにつれて、セキュリティの構成ミスによるリスクは高まっています。
サイバー攻撃の目的
サイバー攻撃の目的は、攻撃を仕掛ける脅威アクターの動機や目標によってさまざまです。
金銭的利益は、ランサムウェア攻撃や詐欺などのサイバー攻撃に共通する動機です。データの窃取も同様で、盗まれたデータはダークウェブで容易に収益化できます。販売対象となり得る機密データには、知的財産、営業秘密、認証情報、財務情報などがあります。スパイ活動もサイバー攻撃の動機の1つです。国家を背景とする攻撃者やサイバースパイは、国家的または政治的利益のために、諜報情報や機密情報を収集します。また、サイバー攻撃は、通常の業務を妨害したり、重要インフラに支障を与えたりする目的にも利用され、ダウンタイムや収益の損失につながる可能性があります。
サイバー攻撃の標的
サイバー犯罪者は、テクノロジーの弱点や脆弱性を巧みに検出して標的とし、あらゆる攻撃ベクトルからサイバー攻撃を仕掛けます。一般的な脆弱性には、古いソフトウェアやパッチが適用されていないソフトウェアが含まれます。攻撃者はこれらを悪用して、不正アクセス、データの侵害、悪意のあるコードの実行を行う可能性があります。認証メカニズムが脆弱な場合も、権限のない人物や攻撃者によるシステムや機密情報へのアクセス、またはアカウントの侵害を許す可能性があります。安全でないアプリケーション設計も、セキュリティの設定ミス、不適切なセッション管理、安全性を考慮せずに設計されたAPIなど、攻撃者が悪用できる脆弱性を生じさせ、サイバー攻撃の一因となる可能性があります。
攻撃者は、ネットワークの脆弱性も標的にします。たとえば、セキュリティで保護されていないWi-Fiネットワークでは、攻撃者が2者間の通信を傍受または改ざんし、機密情報を窃取したり、悪意のあるコンテンツを挿入したりする可能性があります。また、脆弱なネットワーク構成によって、不十分なファイアウォールルール、誤って構成されたアクセス制御リスト（ACL）、脆弱または古い暗号化プロトコルなど、攻撃者が悪用できるセキュリティ上の隙が生じることもあります。
サプライチェーンの問題に関連する脆弱性も、攻撃者に悪用される可能性があります。攻撃者は、第三者サプライヤーの弱点やベンダーのサイバーセキュリティ対策の不備を悪用し、組織のネットワークやリソースにアクセスするおそれがあります。具体的には、不十分なセキュリティ対策、パッチが適用されていないソフトウェア、脆弱なハードウェアなどが挙げられます。ベンダーデューデリジェンスの一環として、サプライヤーやパートナーのサイバーセキュリティ対策を評価し、セキュリティ標準とベストプラクティスの遵守を求めることが重要です。
人的要因もサイバー脆弱性の一因となる可能性があります。犯罪者が人を巧みに操って機密情報を開示させるソーシャルエンジニアリング攻撃に加え、従業員による脆弱なパスワードの使用やセキュリティ意識の欠如も、サイバー攻撃の隙を生む可能性があります。マルウェアを誤ってダウンロードしたり、機密データを不適切に取り扱ったりするなど、内部関係者の過失は、意図的でなくてもサイバー攻撃につながる可能性があります。
他の多くのテクノロジーと同様に、AIは正当な目的にも悪意のある目的にも利用できます。悪意のある攻撃者が高度で被害の大きいサイバー攻撃を実行するためにAIを利用するケースも増えています。AIを使用してソフトウェアやシステムの脆弱性をスキャンし、潜在的な標的に関するデータを収集・分析できます。その後、弱点が検出された時点で攻撃を開始することも可能です。また、機械学習アルゴリズムでパスワードを効率的に推測することにより、パスワード解読を高速化できます。AIで生成したディープフェイク動画や音声は、組織内の上級幹部やその他の信頼されている人物になりすまし、従業員を誘導してセキュリティを損なう行動を取らせるソーシャルエンジニアリング攻撃に利用される可能性があります。さらに、強力なAIを容易に利用できるようになったことで、自動化されたサイバー攻撃を実行する際の参入障壁が下がり、より幅広い個人やグループがサイバー犯罪に関与しやすくなるなど、サイバー犯罪の裾野が広がっています。
最も一般的なサイバー攻撃ベクトル
攻撃者はサイバー攻撃の手法を絶えず進化させており、新たな攻撃ベクトルも次々と出現しています。また、継続的かつ標的を絞った攻撃では、複数の手法が併用されることも少なくありません。以下に、最も一般的な攻撃ベクトルの例を示します。
- 中間者（MitM）攻撃とは、攻撃者が2者間の通信を当事者に知られることも同意を得ることもなく傍受し、会話の盗聴、情報の窃取、さらには送信中のデータの改ざんを行う攻撃です。MitM攻撃にはさまざまな手法があります。たとえば、攻撃者が公衆Wi-Fiネットワーク内の無線通信を傍受する場合や、セッションCookieまたはトークンを窃取してユーザーになりすまし、Webアプリケーションに不正アクセスするセッションハイジャックを行う場合があります。
- インジェクション攻撃は、攻撃者が信頼できないデータや悪意のあるデータをコマンド言語またはクエリ言語に挿入した場合や、ユーザーが入力したデータをアプリケーションが検証、フィルタリング、サニタイズしなかった場合に発生し、悪意のあるコマンドが実行される可能性があります。インジェクション攻撃には、NoSQL、OSコマンド、LDAP、SQLインジェクション攻撃のほか、クロスサイトスクリプティング（XSS）も含まれます。クロスサイトスクリプティングでは、攻撃者がJavaScriptなどの悪意のあるクライアント側スクリプトを、他のユーザーが閲覧するWebページに挿入します。その結果、ログイン認証情報、個人データ、セッションCookieなどの機密情報が盗まれる可能性があります。
- 認証情報の窃取とは、ユーザー名やパスワードを盗む行為であり、キーロギング、クレデンシャルスタッフィング、パスワードスプレー（一般的なパスワードを多数のユーザーアカウントに対して試す手法）などがよく用いられます。認証情報が侵害されると、アカウントへの不正アクセス、データ侵害、ネットワーク内での横展開につながる可能性があります。攻撃者は脆弱なパスワードや使い回されたパスワードを頻繁に狙うため、堅牢な認証対策が不可欠です。クレデンシャルスタッフィングにより、さまざまな業界、特にeコマースや金融サービスにおいて、アカウント乗っ取り（ATO）や不正行為の発生率が大幅に増加しています。
- 悪意のあるWebサイトは、有害な動作を実行したり、訪問者のデバイスのセキュリティを侵害したり、不正な活動を行ったりする目的で意図的に設計されています。悪意のあるWebサイトは、Webブラウザ、プラグイン、オペレーティングシステムの脆弱性を悪用し、ユーザーの同意や認識なしにデバイスへマルウェアを密かにダウンロードしてインストールすることがあります。この攻撃は一般にドライブバイダウンロードと呼ばれます。また、悪意のあるWebサイトには、悪意のあるコードやリンクを含むクリック可能な広告が掲載されている場合もあります。
- 侵害されたソフトウェアにより、攻撃者は、パッチが適用されていないソフトウェアの既知の脆弱性を悪用したり、ソフトウェアのアップデートやダウンロードに混入されたマルウェアを利用したりして、システムに不正アクセスできるようになります。
このような脆弱性から保護するには、強力なパスワードやパスフレーズなどを用いた堅牢な認証とアクセス制御を実装し、MFAを有効にしてセキュリティ層を追加してください。最小権限の原則を適用し、アクセス制御を定期的に見直して更新することで、ユーザーに付与する権限を業務の遂行に必要な範囲に限定できます。また、ソフトウェアとシステムにパッチを適用して最新の状態に保つとともに、脆弱性評価とペネトレーションテストを実施し、弱点を特定して修正してください。人的要因はサイバー攻撃のリスクに大きな影響を及ぼす可能性があるため、すべての従業員とユーザーにサイバーセキュリティ意識向上のためのトレーニングと教育を提供してください。サイバーセキュリティは、IT担当者だけでなく、組織内の一人ひとりが担う共通の責任です。
サイバー攻撃の影響
サイバー攻撃は、個人と組織の双方に重大かつ広範な影響を及ぼす可能性があります。最も直接的な影響としては、個人のアカウントへの不正アクセスによる詐欺や窃盗に伴う金銭的損失のほか、組織がサイバー攻撃を受けた後に被る収益の損失、訴訟費用、規制当局による罰金などが挙げられます。また、攻撃後には組織の評判が損なわれたり、業務が中断したりする可能性があります。さらに、知的財産が窃取され、競争力や市場での地位に影響が及ぶおそれもあります。ランサムウェア攻撃の場合、暗号化されたデータを復旧するために身代金を支払うかどうかという難しい判断を迫られることがあります。特に、身代金を支払ってもデータの復旧が保証されるわけではなく、さらなる攻撃を助長する可能性もあります。
以下の例からも明らかなように、サイバー攻撃の脅威は、幅広い業界や業種に存在します。
- 2022年後半、攻撃者はAPIを不正に操作し、T-Mobileで3,700万件のユーザーアカウントを侵害して、顧客の氏名、請求先住所、メールアドレス、電話番号、アカウント番号、生年月日を取得しました。侵害が発覚するまで1か月以上にわたりT-Mobileのシステムに不正アクセスしていた攻撃者は、特定されていません。
- 2023年3月、ロシアのハッカーがソーシャルエンジニアリングキャンペーンを開始しました。その標的は、ウラジーミル・プーチンによるウクライナ侵攻を公に非難していた米国および欧州の政治家、実業家、著名人でした。ハッカーは被害者を電話やビデオ通話に参加させ、誤解を招くような問いかけによって、プーチン支持またはロシア支持と受け取れる発言を引き出しました。そして、被害者による過去の反プーチン発言の信頼性を損なうために、それらを公開しました。
- 2023年6月、DDoS攻撃により、Microsoft 365サービスに障害が発生し、Outlook、Teams、OneDrive、クラウドコンピューティングプラットフォームのAzureなどが8時間以上にわたって影響を受けました。Microsoftによると、この攻撃はStorm-1359として知られるグループが指揮したものです。同グループは、複数のクラウドサービスやオープンプロキシインフラストラクチャからDDoS攻撃を仕掛けるためのボットネット群とツールを保有しています。この攻撃は、攻撃対象となることが最も多いレイヤー3や4ではなく、ネットワークスタックのアプリケーション層（レイヤー7）を標的としていました。
F5はサイバー攻撃にどう対処するのか
サイバーセキュリティの脅威が高度化・長期化し、サイバー攻撃による被害がさらに深刻化する中、組織は断片化した個別のセキュリティツールから脱却し、攻撃対象領域全体を網羅する包括的かつ統合されたサイバーセキュリティ対策へ移行する必要があります。最新のアーキテクチャ、マイクロサービスベースのエッジワークロード、サードパーティとの統合を活用する動的なマルチクラウド環境全体で、アイデンティティ、デバイス、ネットワーク、インフラストラクチャ、データ、アプリケーションを保護するには、セキュリティに対する新たなアプローチが必要です。
F5は、統合型サイバーセキュリティソリューション群を提供しています。これにより、レガシーアプリとモダンアプリの両方で保護を最大限に高めてリスクを軽減し、あらゆる環境のセキュリティポリシーを自動化します。AIとMLを活用したF5のセキュリティソリューションにより、適応性と応答性に優れたセキュリティ対策が可能になり、脅威検知の強化、インシデント対応の自動化、膨大なデータセットの分析を通じて、サイバー侵害を示すパターンや異常を特定し、新たな脅威から保護します。
F5のセキュリティソリューションは、包括的なセキュリティ制御、一貫したポリシーとオブザーバビリティにより、脆弱性とサイバー脅威を軽減します。これには、環境全体にわたるアプリケーションセキュリティの導入と管理の簡素化も含まれます。F5を活用することで、組織は広範なセキュリティ機能を利用できます。これには、Webアプリケーションファイアウォール（WAF）、分散型サービス拒否（DDoS）攻撃の緩和、APIセキュリティ、ボット対策が含まれ、単一の専用プラットフォームから提供されます。このプラットフォームは、マルチクラウド環境やエッジ環境全体に容易に拡張できます。包括的なガバナンス戦略と一元管理パネルにより、アプリケーションのトラフィックとイベントをエンドツーエンドで可視化し、運用の複雑さを軽減するとともに、アプリケーションパフォーマンスを最適化し、セキュリティ投資の有効性を高めます。
