EMEAの金融サービス組織を狙うWeb詐欺の脅威が拡大

10か国のIT意思決定者が、相次ぐマルウェア、フィッシング、認証情報の窃取、セッションハイジャック攻撃による金銭的損失と規制上の懸念を指摘

記事の要点

• 英国、フランス、ドイツ、イタリア、スペイン、オランダ、スウェーデン、ポーランド、UAE、サウジアラビアの調査対象組織の約半数が、過去2年間に顕著な経済的損失を被りました。
• 73%が、評判への悪影響を最大の懸念事項としています。
• 問題の規模と複雑さを背景に、Webおよびモバイルにおける多層的な不正検知・防御へのニーズが高まっています。
• 大規模な組織では、ハイブリッドソリューションを選好する傾向が強まっています。

スコットランド、エディンバラ、2015年5月20日： F5 Networks1が委託した新たな調査によると、EMEA全域の金融サービス機関では、増大するWeb詐欺の脅威にさらされるケースが増えており、懸念も高まっています。

IT部門の意思決定者は、マルウェア、フィッシング、認証情報の窃取、セッションハイジャック攻撃によって、金銭面と評判の両面で常に深刻な損害に直面していると回答しました。これを受け、Webおよびモバイル向けの多層型不正対策ソリューションに対する需要が急増しています。

調査の結果、過去2年間にオンライン詐欺によって5万～50万ポンドの金銭的損失を被った組織は48%に上ることが明らかになりました。また、9%が50万ポンド超、3%が100万ポンド超の損失を被っていました。

73%が、このような攻撃に関する最大の懸念として評判の低下を挙げた一方、72%は収益の損失と、大規模なセキュリティ監査の実施要件に伴う負担を懸念していました。その他の主な悪影響として、顧客の信頼とロイヤルティの低下（64%）、規制当局による罰金の可能性（62%）が挙げられました。

「フィッシング攻撃、中間者攻撃、マン・イン・ザ・ブラウザー攻撃のほか、Webインジェクション、フォームハイジャック、ページ改ざん、トランザクション改ざんといったトロイの木馬を利用する活動など、Web詐欺はあらゆる組織にとって避けられない広範な脅威です」と、F5のEMEAセキュリティディレクターであるGad Elkinは述べています。

「これまで以上に、脅威の本質を理解し、実害が生じる前に攻撃を排除するソリューションを導入することが不可欠です。適切に対処できた組織は、顧客ロイヤルティと利益という成果を得られます。一方、対処を誤れば、最も懸念している事態、すなわち評判の低下を招くおそれがあります」

回答者の35%以上が、さまざまなオンライン攻撃による不正被害で損失を被ったと回答しています。主な原因はマルウェア（75%）で、次いでフィッシング（53%）、認証情報の窃取（53%）、セッションの乗っ取り（35%）でした。

防御戦略については、調査対象となった全組織の37%が、オンプレミスとオフプレミスでの提供を組み合わせたハイブリッドソリューションによるWeb不正対策を選好すると回答しました。従業員数が5,000人を超える組織では、その割合は59%に達しました。

回答者の55%が、多層型の不正防止ソリューションを導入していると回答しました。最も多く採用されていたのはエンドポイント組み込み型ソリューション（62%）で、次いで、不審なナビゲーションパターンを特定するページナビゲーション分析（59%）、犯罪行為や不正利用を検知するためにユーザー、アカウント、マシン間の関係を分析するエンティティリンク分析（59%）でした。特定のチャネルを対象にユーザー行動を分析・比較するソリューションも多く採用されていました（55%）。

予算の大部分は、Webチャネルの不正対策（52%）とモバイルの不正対策（36%）に割り当てられました。

こうした状況を背景に、クライアントレスでオンライン詐欺を防止できるソリューションへの需要が高まっていると、Elkin氏は説明しました。このようなソリューションにより、ユーザーが何も操作しなくても、あらゆるデバイスをさまざまなオンライン脅威からリアルタイムで保護し、悪意のあるHTMLコードやスクリプトのインジェクションなどによる危険を排除できます。これには、幅広い機能を備え、現在最も危険なバンキング型トロイの木馬の1つとされるDyreマルウェアなど、近年の脅威も含まれます。「詐欺行為者は進化を続け、最も脆弱な部分であるエンドユーザーを悪用しています」とElkin氏は説明しました。

「組織は、データセンターの保護に高度なアプローチを採用し、多要素認証を導入するとともに、サーバー側の制御によってアプリケーションを保護しています。しかし、多くの組織では、ユーザーがWebアプリケーションを操作するエンドポイントを効果的に保護できていません」

1IDG Connect（www.idgconnect.com）が、従業員250人超の金融サービス企業に所属する100人超のIT意思決定者を対象に実施した調査。英国、フランス、ドイツ、イタリア、スペイン、オランダ、スウェーデン、ポーランド、UAE、サウジアラビアから回答を収集しています

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