サイバーレジリエンスとは？定義と最新のアーキテクチャ

サイバーレジリエンスとは、攻撃、サービス停止、システム障害などによる混乱を予測し、耐え、復旧し、適応する組織の能力です。多様なプロバイダーへの依存が高まる中、障害を完全に免れるアーキテクチャはありません。単に復旧を前提として設計するのではなく、「アンチフラジャイル」なレジリエンスなど、サイバーレジリエンスに対する新たなアプローチでは、混乱を吸収し、影響を封じ込め、進化を通じてより強固になるシステムの設計を重視します。このアプローチは、意図的かつ規律あるエンジニアリングと、避けられない障害に対処するためのプロアクティブな戦略を促し、予測可能で適応性の高いパフォーマンスを確保します。

主なポイント：

• サイバーレジリエンスは、混乱が避けられないことを前提とし、その防止や復旧だけでなく、システム停止、サイバー攻撃、プロバイダーの障害が発生しても運用を継続することに重点を置きます。
• ほとんどのビジネス上の混乱は、まずアプリケーションの障害として現れるため、アプリケーションレジリエンスはサイバーレジリエンスの出発点となります。
• アンチフラジャイルなアーキテクチャは、影響範囲を抑制し、依存関係を分散させ、ポリシーに基づく適応を可能にし、継続的な改善を実現するよう構築されています。そのため、システムは障害が発生するたびに単に正常な状態へ戻るのではなく、より強固になります。
• DORAやNIS2などの規制枠組みにより、多くのグローバル企業にとって、サイバーレジリエンスはベストプラクティスから法的要件へと変わりつつあります。
• レジリエントなアーキテクチャでは、ゼロトラストのアクセス制御、マルチクラウド環境における高可用性の実践、WebおよびAPIの保護を組み合わせることで、障害の影響を抑え、実際の攻撃を受けている状況でもサービスの稼働を維持します。

サイバーレジリエンスとは

従来、サイバーレジリエンスでは、障害発生後の復旧と通常運用への復帰に重点が置かれていました。しかし、現在のサイバーレジリエンス戦略は、混乱を常に防止できるとは限らず、分散システムでは十分な速さで復旧できない場合があることを前提としています。多くの場合、チームが手動で対応する前に、1つの障害が依存関係にあるシステムへ波及する可能性があります。今日のサイバーレジリエンス戦略では、さまざまな潜在的混乱を予測し、それに耐え、復旧し、適応することで、組織の運用を継続できるようにすることを目指しています。

アンチフラジャイル戦略を中心に設計された最新のアーキテクチャは、サイバーセキュリティインシデントの発生後に組織が適応し、成長するのに役立ちます。このアプローチにより、障害の影響を最小限に抑え、リアルタイムでの適応を可能にするとともに、得られた知見を蓄積して同じ限界点に再び達することを防ぎます。また、アンチフラジャイル戦略は、インシデント発生時の影響範囲を限定し、障害中もシステムの可用性を確保して、より迅速な復旧を可能にするとともに、長期的なアーキテクチャ改善に役立つ知見を提供します。

組織には、ハイブリッドマルチクラウドアーキテクチャにアンチフラジャイルなレジリエンスを組み込むためのツールが必要です。インテリジェントなトラフィック管理、包括的なセキュリティ、高度な自動化は、障害を乗り越え、以前より強固に復旧できるシステムをチームが設計するうえで重要な要素です。F5ソリューションは、企業による重要なアプリケーションの保護、ダウンタイムの短縮、サイバーレジリエンスの競争優位性への転換を支援するよう設計されています。

サイバーレジリエンスとサイバーセキュリティの違い

サイバーセキュリティとサイバーレジリエンスは、企業を守るための相互補完的でありながら異なるアプローチです。サイバーセキュリティは予防に重点を置き、サイバー攻撃、不正アクセス、データ漏えいなどの脅威からシステムとデータを保護することを目的とします。ファイアウォール、暗号化、アクセス制御、攻撃検知ツールなどがこれに該当します。これらは、脅威の侵入を防ぐために設計されたプロアクティブな防御メカニズムです。

サイバーレジリエンスでは、サイバー攻撃、クラウドプロバイダーの障害、分散システムの設定ミスなどにより、脅威や混乱が発生することを前提とします。レジリエンスでは、ユーザーや業務への全体的な影響を抑えながら、こうしたインシデントに適応し、その影響を吸収して復旧する組織の能力を重視します。

サイバーレジリエンスは、災害復旧とも異なります。災害復旧戦略では、特定の事象の発生後に通常運用を再開するために必要な手順とインフラストラクチャを定めます。通常、この戦略では、所定の目標復旧時間（RTO）と目標復旧時点（RPO）の達成を目指します。これに対し、サイバーレジリエンスには、障害の発生中も運用を継続するという目標が含まれます。

アプリケーションレジリエンスから始める

ビジネスの中断の多くは、アプリケーションの中断から始まります。アプリケーションは、組織とそのサービスを利用する人々との主要な接点だからです。根本的な原因が何であれ、アプリケーションの動作が遅くなったり、停止したり、アクセス不能になったりすると、その影響はビジネスに直接及びます。したがって、サイバーレジリエンス戦略はアプリケーション層から始める必要があります。
レジリエントなアプリケーションを構築するには、相互に関連する5つの要素に重点を置く必要があります。

• アプリケーションの可用性：需要や状況が変化しても、サービスの継続性を維持することが不可欠です。
• アプリケーションセキュリティ：チームは、周辺のネットワーク境界だけでなく、アプリケーション層も悪用から保護する必要があります。
• APIレジリエンス：アプリケーションのレジリエンスを向上させるには、アプリケーション、パートナー、AIエージェントを接続するAPIのパフォーマンスと完全性を維持する必要があります。
• トラフィックのレジリエンス：トラフィックをインテリジェントにルーティングし、負荷分散することは、単一障害点によるユーザー体験の低下を防ぐうえで不可欠です。
• 運用の可視性：顧客から報告を受けた後ではなく、問題が発生しつつある段階で検知するには、チームにテレメトリが必要です。

これらの要素は連携して機能する必要があります。たとえば、セキュリティコンテキストを伴わないトラフィック管理では、可視性に欠ける領域が生じます。また、トラフィックインテリジェンスを伴わないセキュリティ制御は、リアルタイムで適応できません。各要素を個別のポイント製品で管理しようとするのではなく、多くの組織がアプリケーションデリバリおよびセキュリティプラットフォーム（ADSP）を導入しています。この種のプラットフォームは、トラフィック管理、セキュリティ、オブザーバビリティ、自動化を統合する一元的なアーキテクチャを備えています。このプラットフォームは、アンチフラジャイル戦略を実装するためのアーキテクチャを提供します。

従来のレジリエンス対策は、ハイブリッドマルチクラウドとAIが主流となった今日の環境では、十分に機能しないことが少なくありません。最新の環境は、企業が制御できないサードパーティサービス（ID、ルーティング、データストレージなど）に依存しています。その結果、障害の切り分けと復旧対応がサイロ化し、事後対応に終始するため、組織は進化しながら繰り返される脅威にさらされやすくなります。

反脆弱性を備えたサイバーレジリエンスは、障害発生後にシステムとアーキテクチャを改善することで、新たな価値をもたらします。最新のアーキテクチャにより、企業はセキュリティ、トラフィック管理、災害復旧を統合し、インシデントをインフラストラクチャ強化の機会に変える、適応性と耐障害性に優れた環境を構築できます。

復旧からアンチフラジャイルなサイバーレジリエンスへ

従来のレジリエンスモデルは、障害が局所的で、依存関係が把握され、システムの制御を維持しやすかった時代を前提に設計されていました。こうしたレガシー環境では、災害復旧計画が備えの範囲を定めていました。

ハイブリッドマルチクラウドアーキテクチャによって、この前提は根本から変わりました。最新のアプリケーションは、アイデンティティ、ルーティング、コンテンツ配信、ストレージ、ガバナンスを外部サービスに依存しており、その多くは企業の管理がまったく及ばない環境で稼働しています。こうしたサードパーティプロバイダーに問題が発生すると、その影響は即座に世界規模へ広がり、重要なアプリケーションやサービスのパフォーマンスに支障をきたす可能性があります。

分散環境ではあらゆる場所で障害が発生し得るため、従来の復旧中心の戦略では不十分です。復旧戦略は、外部サービスが引き続き利用可能であるか、安定した環境に「フェイルオーバー」できることを前提としています。しかし、最新のアプリケーションデリバリー環境では、こうした前提はもはや成り立ちません。現代のレジリエンスには、外部障害の影響範囲を抑え、障害にリアルタイムで適応し、得られた教訓を将来のアーキテクチャ設計に反映して同様の障害の再発を防ぐことが求められます。

この転換は、反脆弱的レジリエンスの基盤となるものです。反脆弱的な戦略では、システムを以前の状態に戻すことを目指すのではなく、障害を予測し、影響を封じ込め、そこから学ぶべき通常の運用条件として捉えます。依存先の分散、ポリシーに基づく適応、段階的な改善、データに基づくガバナンスといったアーキテクチャ上の実践を重視します。成功は、システムの復旧速度だけでなく、侵害の封じ込め、運用の継続性、各インシデント後のアーキテクチャ改善によっても評価されます。

このモデルでは、レジリエンスは事後対応型の復旧能力から、継続的改善の規律へと進化します。このアプローチは、混乱が生じるたびにアーキテクチャを強化し、EUのデジタル・オペレーショナル・レジリエンス法（DORA）が定める「学習と進化」など、新たな規制上の要請にも合致します。

レジリエントなアーキテクチャの主な特性

従来のレジリエンスモデルは、システムがより単純で依存関係も少なく、障害の影響が主に組織の管理下にある環境内にとどまっていた時代を前提に構築されていました。当時、レジリエンスとは、インシデント発生後に復旧し、できる限り迅速に業務を再開することを意味していました。しかし、ハイブリッドマルチクラウド環境とAIの普及により、その前提は変わりつつあります。現在、重要なサービス（アイデンティティ、ルーティング、コンテンツ配信、ストレージ、DNS、ガバナンス）は、外部プラットフォーム上で稼働することが少なくありません。サードパーティソリューションに依存しているため、サプライチェーンのどこかで障害が発生すると、現代の企業に世界規模の影響が及ぶ可能性があります。

反脆弱性を備えたレジリエンスは、複雑な分散環境向けに設計された進化形です。障害を例外として扱うのではなく、混乱を通常の運用状態として想定します。反脆弱性戦略は、インシデントの発生中および発生後に影響を封じ込め、適応し、改善できるように設計されています。この転換は、負荷がかかった際のアーキテクチャの挙動を形作る、次のような一連のエンジニアリング手法に表れています。

• 影響範囲の制御：明確な信頼境界と障害境界を設定し、1つのリージョン、クラウド、またはプロバイダーで発生した障害がシステム全体に連鎖するのを防ぎます。
• 依存先の多様化：重要なサービスに代替手段を用意し、単一のプロバイダーがシステム機能を左右しないようにします。これにより、冗長性は単なる複製ではなく、柔軟な選択肢となります。
• ポリシー主導の適応：固定的な構成を、リアルタイムの状況に動的に対応するポリシーへと置き換え、障害の進行に応じてルーティング、認証、可用性を調整します。
• 段階的な適応： インシデントを学習の機会として活用し、システムを不安定化させることなくレジリエンスを高める、小規模で観測可能な改善を重ねてアーキテクチャを向上させます。
• データに基づくガバナンス：推測ではなく、テレメトリ、パフォーマンス分析、トラフィックの挙動を意思決定に活用し、継続的に設計を強化します。
• ランタイム自動化：システム全体にわたるイベントの発生時、人による対応では間に合わない場合に、自動応答が直ちに開始されるようにします。

これらのプラクティスを組み合わせることで、レジリエンスは事後対応型の取り組みから継続的な改善サイクルへと変わり、障害が発生するたびにアーキテクチャが強化され、最新のハイブリッドマルチクラウド環境の要件にも適合します。

サイバーレジリエンスが今重要な理由（ビジネスへの影響）

ハイブリッドマルチクラウドアーキテクチャによって複雑さが増し、あらゆる障害を完全に防ぐことは現実的ではなくなっています。組織は、アイデンティティ、ルーティング、ストレージ、ガバナンス、コンテンツ配信においてサードパーティサービスへの依存を強めており、運用上の依存関係が複雑に絡み合っています。こうした依存先のいずれかに障害が発生すると、その影響は瞬時に世界中へ波及する可能性があります。このような相互接続性を踏まえると、現代のレジリエンスは予防だけに頼ることはできません。継続的な障害の発生を前提とし、迅速に対応して復旧できるだけの適応力が必要です。

規制圧力も、より高度なレジリエンスモデルへの移行を加速させています。DORAやNIS2などの規制枠組みでは、特に規制の厳しい業界の組織に対し、復旧能力だけでなく、障害発生中も事業継続性を維持できることを明示的に示すよう求めています。こうした規制要件により、システミックリスクを最小限に抑え、依存関係の脆弱性を軽減するよう設計されたレジリエンス対策の必要性が一層高まっています。

アプリケーションは、企業と消費者にとって不可欠なやり取りを支えています。基盤となるプロバイダーの問題や悪意ある活動の有無にかかわらず、ユーザーはサービスが常に利用可能であることを期待しているため、ダウンタイムは許容されません。障害が1分続くごとに、ブランド、収益、信頼に影響が及びます。

アーキテクチャの複雑化、規制上の義務、顧客の期待といった要因が重なり、サイバーレジリエンスは技術上の優先事項にとどまらず、ビジネス上の必須課題となっています。

レジリエントなサイバー戦略を支える4つの柱

強固なサイバーレジリエンス戦略では、ライフサイクル全体を通じて、あらゆる段階の混乱に対処できるよう組織を備えます。このライフサイクルは、従来のリスク管理原則と現代のアンチフラジャイルの考え方の両方に沿っており、システムがストレスに耐え、以前より強固な状態へと進化できるようにします。以下では、現代的なサイバーレジリエンス戦略を構築するための4つの柱を紹介します。

予測（脅威モデリング）

効果的なレジリエンスの確保は、障害が発生しやすい箇所を把握することから始まります。脅威モデリングでは、内部と外部の両方にある重要な依存関係を特定し、停止、攻撃、設定ミス、プロバイダーの障害がシステムに及ぼし得る影響を評価します。混乱を予測することで、チームは信頼境界を定義し、影響範囲を可視化して、エンジニアリング作業を最も必要とする領域の優先順位を決定できます。

耐障害性（冗長化とフェイルオーバー）

リスクを把握したら、その影響下でも運用を継続できるようにアーキテクチャを設計する必要があります。そのためには、重要なサービスの分散化、実行経路の冗長化、状況の変化に応じてシステムをリアルタイムで適応させるポリシーが必要です。障害に耐えるには、バックアップを用意するだけでなく、主要な依存先の性能が低下した場合や機能しなくなった場合でも、代替経路を引き続き利用できるようにすることが重要です。

復旧（復元）

復旧により、障害発生後にシステムを正常な稼働状態へ戻します。最新の環境では、サービスの可用性の回復、トラフィックの再分散、信頼境界の再確立、依存システムが安定したことの検証が含まれます。迅速な自動復旧は、ダウンタイムを短縮し、連鎖的な影響の抑制に役立ちます。

進化（反脆弱性を高めるフィードバックループ）

テレメトリ、インシデント分析、実環境でのパフォーマンス観測から得られた知見を、アーキテクチャの改善に反映します。この継続的な改善サイクルにより、時間の経過とともにシステムが強化され、障害の再発が減少し、レジリエンスへの取り組みが事後対応型から予防型へと移行します。

規制上の必須要件

多くのグローバル企業にとって、サイバーレジリエンスは法的要件であり、欧州連合（EU）をはじめとする主要市場のリスク管理関連法によって義務付けられています。サイバーレジリエンス戦略を構成するベストプラクティスと同様に、これらの法律は、インシデント発生後の復旧にとどまらず、インシデント発生中も事業を継続できる能力を実証する体制への移行を組織に促すものです。

デジタル・オペレーショナル・レジリエンス法 （DORA）は、欧州連合（EU）で事業を展開する金融機関と、それらの機関が依存する重要な第三者情報通信技術（ICT）プロバイダーに適用されます。DORAは、組織に対し、ICTシステムを定期的にテストし、サプライチェーン全体にわたる第三者ICTリスクを管理するとともに、重大なインシデントを所定の期限内に報告することを義務付けています。

ネットワークおよび情報システムのセキュリティに関する指令2（NIS2）は、EU全域のより幅広い業種に対して同様の義務を定めています。リスク管理措置、インシデント報告、サプライチェーンに関する説明責任を義務付けています。

米国では、National Institute of Standards and Technology（NIST）Cybersecurity Framework（CSF）2.0が、組織によるサイバーセキュリティリスク管理の改善を支援するために策定された、任意ながら広く採用されているフレームワークです。

これらのフレームワークは、サイバーレジリエンス戦略に組み込むべきアーキテクチャ上のベストプラクティスを補強するものです。影響範囲を抑え、依存関係を分散し、継続的な改善を実現できるよう設計されたアーキテクチャは、DORA、NIS2、NIST CSFに共通する要件を満たすための実践的な基盤となります。これらのフレームワークに従うことで、組織はレジリエンスを維持するだけでなく、そのレジリエンスを実証しやすくなります。

AIとエージェント型レジリエンス

組織が生成AIやエージェント型AIを導入し、業務の自動化範囲を拡大するにつれて、テクノロジーリスクに対する規制当局の関心も高まっています。AIモデルや自律型エージェントが、これまで人間が担っていた意思決定を担うようになる中、レジリエンスの対象もこれらのモデルやエージェントにまで広げる必要があります。組織は、予測、耐久、復旧、進化というライフサイクルをAIシステムにも適用する必要があります。

特に、チームは以下に重点を置く必要があります。

• モデルAPIの保護：チームは、AIモデルをアプリケーションやユーザーに公開するAPIを保護する必要があります。
• AIゲートウェイのレジリエンス：チームは、高負荷時にモデルへのリクエストをルーティングするゲートウェイの可用性とパフォーマンスを維持する必要があります。
• プロンプト攻撃の封じ込め：モデルに到達したプロンプトインジェクションや敵対的入力の影響が広がる範囲を制限します。
• モデルのフェイルオーバー：プライマリモデル、プロバイダー、またはリージョンが利用できなくなった場合にもサービスを維持するための戦略が必要です。
• LLMオブザーバビリティ：チームには、モデルの動作、レイテンシ、出力品質をリアルタイムで監視するためのツールが必要です。
• AIワークロードの継続性：従来のアプリケーションと同様に、障害発生時にもAIに依存するプロセスを継続して実行できるようにする必要があります。

AIシステムをレジリエンス対策の対象外となる別カテゴリーとしてではなく、同様に対策が必要な領域として扱うことが、テクノロジーリーダーにとって不可欠な要件になりつつあります。

アプリケーションレジリエンスの設計図

影響範囲の縮小、依存関係の分散、ポリシーに基づく適応を可能にするという原則は、具体的なエンジニアリング手法に対応しています。

ゼロトラストと動的レート制限

障害や攻撃の影響拡大を抑えるには、まず環境全体の暗黙的な信頼を減らす必要があります。ゼロトラストアーキテクチャ（ZTA）では、セッション開始時に広範なアクセス権を付与するのではなく、すべてのユーザー、デバイス、サービスを継続的に検証します。ZTAは、固定しきい値ではなく動作に基づいてリアルタイムにリクエストを制限する、動的なAPIレート制限と組み合わせる必要があります。ZTAと動的なAPIレート制限を併用することで、侵害された認証情報や制御不能な連携がシステム全体に影響を及ぼす前に、その影響を封じ込めることができます。

マルチクラウドの負荷分散とアクティブ／アクティブ構成のフェイルオーバー

ハイブリッドマルチクラウドアーキテクチャでは、個々のプロバイダー、リージョン、パスに障害が発生した場合でも、サービスの可用性を維持する必要があります。インテリジェントなトラフィックルーティングにより、障害の発生時にその障害を迂回してリクエストを転送できます。また、グローバルサーバーロードバランシング（GSLB）を使用すれば、このインテリジェンスを地理的に分散したデータセンターやクラウドリージョン全体に拡張できます。こうした機能を導入することで、1つの拠点で障害が発生しても、サービス全体が停止することはありません。さらに、アクティブ／アクティブフェイルオーバー構成では、1つの環境をバックアップとして待機させるのではなく、複数の環境を同時に稼働させるため、障害発生時の切り替えに伴う時間とリスクをさらに低減できます。

WebとAPIの保護

アプリケーションとそのAPIは、常に分散型サービス拒否（DDoS）攻撃、ボットトラフィック、APIの悪用にさらされています。レジリエンスを確保するには、組織のインフラストラクチャに到達する前に攻撃を吸収できるクラウドベースのDDoS対策などのソリューションを組み込む必要があります。これらのソリューションには、アプリケーションやAPIのパフォーマンスを低下させることなく、大規模な脅威に対処できることが求められます。

これらのエンジニアリング手法を組み合わせることで、サイバーレジリエンスの概念的な柱を、障害を制御し、複数のプロバイダーにわたってサービスの可用性を維持し、実際の攻撃下でアプリケーション層とAPI層を防御する、導入可能なアーキテクチャへと具体化できます。

F5がサイバーレジリエンスを支援する仕組み

F5は、個別のポイント製品を提供するのではなく、トラフィック管理、セキュリティ、自動化を単一のプラットフォームに統合することで、組織によるアンチフラジャイルなアーキテクチャの構築を支援します。

F5 BIG-IP とF5 Distributed Cloudは、プロバイダーやリージョンで障害が発生した場合でもアプリケーションの稼働を維持するために必要な、インテリジェントなトラフィックルーティングとマルチクラウドの高可用性を提供します。こうした障害の影響範囲を抑えるため、F5は堅牢なゼロトラストおよびWebアプリケーションとAPIの保護ソリューションを提供しています。これらのソリューションは、暗黙の信頼を制限し、侵害された認証情報が拡散する前に封じ込め、アプリケーションのパフォーマンスを低下させることなくDDoS攻撃やボット攻撃を吸収します。組織がAIシステムにもレジリエンスを拡張する中、F5 AI Gateway は、AIとエージェント型システムのレジリエンスに必要なモデルのフェイルオーバーとプロンプト攻撃の封じ込めを支援します。

よくあるご質問（FAQ）

サイバーレジリエンスはリスク管理の一部ですか？

はい。サイバーレジリエンスは、攻撃、システム停止、依存関係の障害などによる混乱は避けられないという認識に基づき、従来のリスク管理の実践を拡張するものです。発生可能性の低減だけに注力するのではなく、障害が発生しても事業を継続し、影響を最小限に抑えて復旧できる組織の能力を重視します。

ゼロトラストはサイバーレジリエンスとどのように関係していますか？

ゼロトラストの原則は、継続的な検証と最小権限アクセスを徹底することで、サイバーレジリエンスを強化します。ユーザー、システム、サービス間の暗黙の信頼を最小限に抑えることで、ゼロトラストはセキュリティインシデントの封じ込めに役立ち、障害や侵害が発生した際の影響範囲を縮小します。

BCPとサイバーレジリエンスの違いは何ですか？

事業継続計画（BCP）は、インシデント発生後に重要な業務を復旧することに重点を置きます。サイバーレジリエンスはより広範な概念であり、障害の発生を前提として、システムの動作を継続的に改善しながら、混乱時にもサービスの機能を維持することを優先します。

サイバーレジリエンスはハイブリッドマルチクラウド環境にも適用できますか？

はい。最新のアプリケーションは複数のクラウドプロバイダーやサードパーティサービスに依存しているため、障害がより頻繁に発生し、予測も難しくなっています。サイバーレジリエンスにより、外部コンポーネントに障害が発生した場合でも継続性を確保できます。

自動化によってサイバーレジリエンスを向上できますか？

はい。自動化により、障害や攻撃の発生時に手動で対応する時間を短縮できます。自動化されたヘルスチェック、ルーティング判断、修復アクションによって、問題が深刻化する前にシステムが適応できるようになります。特に、障害の状況が人間の対応速度を上回る速さで進行する場合に有効です。

サイバーレジリエンスはサイバー攻撃だけを対象とするものですか？

いいえ。サイバー攻撃は重大な懸念事項ですが、多くの障害は設定ミス、プロバイダーのサービス停止、依存関係の不具合によって発生します。サイバーレジリエンスはこれらすべてのシナリオに対応し、より広範な運用環境で継続性を確保します。

サイバーレジリエンスは、従来のサイバーセキュリティや災害復旧とどのように異なりますか？

サイバーセキュリティは予防に重点を置き、不正アクセスや攻撃が発生する前に、システム、ネットワーク、データを保護します。一方、災害復旧は事後対応であり、特定の障害事象が発生した後に業務とデータを復旧します。サイバーレジリエンスは、障害の発生は避けられないという前提に立ち、インシデントの発生中も組織が業務を継続できる能力に重点を置きます。また、継続的な改善を組み込むことで、障害が発生するたびにアーキテクチャを単に以前の状態へ戻すのではなく、より強化します。

最新のサイバーレジリエンスのライフサイクルを支える4つの柱とは？

最新のサイバーレジリエンスのライフサイクルは、「予測」「耐障害」「復旧」「進化」という4つの柱で構成されます。予測では、脅威モデリングを使用して重要な依存関係を特定し、障害が発生する可能性の高い箇所を明らかにします。耐障害では、アーキテクチャに冗長性とフェイルオーバーを組み込むことで、主要な依存先の機能が低下してもシステムの稼働を維持します。復旧では、自動化されたプロセスによって正常な運用状態に戻し、障害発生後のダウンタイムを短縮します。進化では、テレメトリとインシデント分析の結果をアーキテクチャにフィードバックし、障害を経験するたびにシステムを以前よりも強化します。