お客さまはF5 AI Security Platformをどのように活用しているのか

Mark Tolerプロダクトマーケティングマネージャー | F5

AIセキュリティにおいて、「画一的」であることを目指すべきではありません。組織がAIセキュリティプラットフォームに求めるべきなのは、あらゆるセキュリティニーズに対応できるようカスタマイズ可能な単一のソリューションです。「標準搭載」の制御機能でニーズに十分対応できるのであれば、申し分ありません。しかし実際には、AIの活用形態はグローバル銀行、医療機関、小売事業者で大きく異なるため、一般にセキュリティニーズも異なります。

今年初めに発表された、F5 AI Security Platformは、AIアプリ、サービス、モデル、エージェントを保護するための、極めて柔軟に適応できるプラットフォームです。では、お客さまはどのように活用し、どのような懸念に対処しているのでしょうか。

基盤となるのは、今なおプロンプトインジェクションの阻止

ほぼすべてのお客さまが最初に懸念するのはプロンプトインジェクションです。ベンダーには、これに高い有効性で対処できることが不可欠です。OWASPのLLM向けTop 10 2026では、プロンプトインジェクションが再び首位となっています。これは、最も実行しやすい攻撃の1つであり、影響範囲が、対象のAIモデルやエージェントに付与されたデータ、アクション、ツールに関するすべての権限に及ぶためです。大半のお客さまにとって、F5 AI Security Platformが提供する、直接的なプロンプトインジェクションに対する検証済みの有効性99.3%は、ほとんどの本番環境のユースケースに十分です。ただし、利用の拡大に伴っても、この保護が有効に機能し続ける必要があります。

あるグローバル投資銀行では、稼働中のアプリケーションですでに1日約100,000件のAIプロンプトを処理しており、セキュリティの適用範囲を数百のアプリケーションに拡大することを目指していました。同社のサイバー統制チームは、ワークロードが増大しても、F1スコアで測定される最高水準の脅威検知精度を維持する必要がありました。そこで同行は、F5 AI Security Platformの一部であるF5 AI Guardrailsを採用し、AIのやり取りをインラインで検査することで、すべてのアプリケーションにプロンプトインジェクション対策を適用するとともに、機密性が特に高いユースケースにはPII保護を追加しました。監査モードでの初期導入では脅威検知精度の向上が実証され、ワークロードの拡大に伴っても最高水準のF1精度を維持するという同行の要件を満たしました。

お客さまがこの基盤を採用する理由は、拡張性だけではありません。リスク許容度が極めて低いお客さまが、想定される、または実行時にすでに確認された特定の攻撃パターンに基づき、独自の脅威防御Guardrailsを追加するケースもあります。NVIDIA’s Nemo Guardrailsとのネイティブ統合に加え、F5 AI Guardrailsでは自然言語でGuardrailsを作成できるため、同様のリスク許容度を持つお客さまは、利用可能なあらゆる選択肢を活用して、プロンプトインジェクションに対する多層防御戦略を実現しています。

次のレイヤーはコンテンツモデレーションとコンプライアンス

脅威対策の制御によって「玄関の鍵をかける」と、次に議論の焦点となるのはコンテンツモデレーションとコンプライアンスです。この1年間、お客さまと対話する中で、AI固有のコンプライアンス基準、組織固有のリスク管理フレームワーク（RMF）、チーム別および地域別の責任あるAIポリシーなど、数え切れないほど多くのコンプライアンス基準やRMFについて耳にしてきました。AIセキュリティプラットフォームで独自のカスタムポリシーを作成し、その制御がどの程度有効に機能しているかをベンチマーク評価できなければ、AIガバナンスは実行可能な取り組みではなく、単なる建前になってしまいます。

別のお客さまである世界最大級のグローバルなシステム上重要な銀行（G-SIB）では、こうした証拠の必要性が導入の妨げとなっていました。この銀行では、人事、調達、サイバーセキュリティなどの部門で50件を超えるAIユースケースを展開する準備が整っていましたが、社内監査担当者には、それらのシステムを安全に導入できるかどうかを検証する手段がありませんでした。

同行はF5 AI Security Platformを採用し、中央集約型のAIチームとセキュリティチームが管理する標準およびカスタムのガードレールと、AIシステムの実際の挙動を確認するテストを組み合わせました。テストでは、PIIの漏えい、プロンプトインジェクション、ジェイルブレイク、悪意のあるコンテンツのすべてに対して、90%を超える保護率が実証されました。EU AI ActおよびISO/IEC 42001の要件に準拠したレポートにより、監査担当者はこれまで不足していたセキュリティ上の証拠を得ることができました。セキュリティアーキテクチャが検証されたことで、同行は従来進められなかったユースケースを推進できる体制を整えました。

これは、ガバナンスを実行可能なものにする具体例の1つにすぎません。F5 AI Security Platformのカスタムポリシー作成機能を通じて、マーケターとして期待を膨らませがちな私でさえ、サポート対象だとは到底うたえなかったようなユースケースに対して、お客さまが制御を作成する事例を目にしてきました。お客さまが本番環境で使用しているガードレールとポリシーのうち、約38%はすべてお客さま自身が作成したものです。これは、世界的にAI導入が進む現段階において、カスタマイズが「あれば望ましいもの」ではなく「不可欠なもの」であることを明確に示しています。

オンプレミスかSaaSかではありません。重要なのは柔軟性です。

F5は、あらゆる環境で、すべてのアプリとAPIの配信とセキュリティ確保を実現することで知られています。この理念は、AIワークロードのセキュリティ確保にも及びます。F5は、AIセキュリティプラットフォームは、制約なく既存のアーキテクチャと主権に関する要件に適合することを目指すべきだと考えています。

この2つの銀行のお客さまも、それぞれ異なるアプローチを採用しました。投資銀行は、F5 AI GuardrailsをSaaSサービスとしてではなく、自社のエンタープライズクラウド環境内でセルフホストすることを選択しました。これにより、サイバーセキュリティ管理チームは、AIトラフィックの処理場所とデータの取り扱い方法を全面的に管理できます。G-SIBのお客さまは、銀行が完全に所有・管理する専用のオンプレミスインフラストラクチャを使用して、F5 AI Security Platformをセルフホストすることを選択しました。

多くのお客さまがF5のプラットフォームをオンプレミスに導入しており、ユースケースによっては完全にエアギャップされた環境で運用しています。SaaS経由でプラットフォームを導入している場合でも、将来必要となった際に検査とポリシー適用を完全にオンプレミスへ移行できることが、大きな差別化要因となっています。データ主権は多くのお客さまにとって要件となっており、同様の基準を自主的に設けて遵守するお客さまもいます。AIに資本、知的財産、人材を投じていることを踏まえれば、プライバシーが譲れない条件とされるのも当然です。

重要なのは適合性

お客さまから繰り返し寄せられるのは、導入後すぐに強力な保護を利用したい一方で、既存の制御機能によってガバナンスの範囲を制限されたくはない、という声です。お客さまには、それぞれ考慮すべきリスクや適用すべきポリシーがあり、ベンダー側の制約に合わせるためだけに既存の環境を変更することはできません。だからこそ、適応性の高いプラットフォームが不可欠であり、すでに多くのお客さまがそのメリットを実感しています。

詳細については、F5 AI Security PlatformのWebページをご覧ください。また、オンデマンド配信の「F5 Post-Mythos Security Summit」もぜひご覧ください。

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Mark Tolerプロダクトマーケティングマネージャー | F5

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