年末商戦を台無しにしないために：DDoS対策のパイオニアDefense.Netが、サイバーマンデーの攻撃からEコマースサイトを守る7つの重要ポイントを紹介

年間で最も重要な商戦期に壊滅的なWebサイト停止を回避するために、オンライン小売業者が講じられる対策

カリフォルニア州ベルモント発 — Defense.Netは、規模と巧妙さを増す最新の分散型サービス拒否（DDoS）攻撃の緩和を目的として設計された唯一の企業です。同社は本日、年間で最も買い物が集中するシーズンに、eコマースサイトがサイバー攻撃から自らを守るための7つの重要なヒントを発表しました。サイバーセキュリティとDDoS攻撃緩和の先駆者であるBarrett Lyonによるこれらのヒントは、十分な防御対策を講じた企業のWebサイトさえ停止させる可能性のある新たなDDoS攻撃が、過去12か月間で規模と頻度の両面において増加している状況を受けたものです。

「Webサイトを事業に利用しているオンライン小売業者などの企業は、2年前にBurlington Coat FactoryのWebサイトがDDoS攻撃によって45時間停止した事例を振り返るだけで、その脅威を理解できます」と、Defense.Netの創業者兼CTOであるBarrett Lyon氏は述べています。ロシア系犯罪組織の一員として活動するハッカーを同氏が追跡した経緯は、ベストセラー書籍『Fatal System Error』に記されています。「2013年にはDDoS攻撃がかつてないほど増加していますが、オンライン小売業者は、重要な年末商戦期や、年間でオンラインショッピングが最も活発になるCyber MondayにDDoS攻撃による壊滅的な経済的損失を回避するため、いくつかの簡単な対策を講じることができます」

DDoS攻撃では、攻撃者が侵害した多数のコンピューター（ボットネット）を操り、Webサイトの処理能力を超える大量のリクエストを送り付けてダウンさせます。近年では、高度な攻撃ツールを容易に入手できるようになり、わずか数分で数百万ドルもの損害を与え得るボットネットを1時間あたり7ドルで借りられるまでになっています。その結果、かつては高度な技術を持つサイバー犯罪者に限られていた攻撃手段が、幅広い層に広まりました。Webサイトを攻撃する動機も、競合企業、不満を抱く顧客や元従業員、恐喝者、販売商品に異議を唱える「ハクティビスト」など、さまざまです。Forresterによると、推定損失額は企業規模によって異なりますが、Webサイトが4時間停止するごとに約210万ドル、24時間停止した場合は2,700万ドルに達する可能性があります。

「現在、あまりにも多くの企業が、DDoS攻撃など『自社には決して起こらない』と考えています。しかし先日、シリコンバレーで開催された「Retail Center of Innovation」イベントで講演し、参加していた大手ブランドの担当者と話したところ、3分の1以上が、過去1週間以内に自社ブランドがDDoS攻撃を受けたと回答しました」と、Defense.NetのCEO、Chris Risley氏は述べています。「ハッカーがeコマースサイトを攻撃して最大限の影響を与えようとするなら、Cyber Mondayは明らかな標的となるでしょう。小売サイトにとって、事前に備え、潜在的な攻撃に先手を打つことが、これまで以上に重要です」

Defense.NetのBarrett Lyonが紹介する、小売業のeコマースサイトをDDoS攻撃から保護するための7つの重要なヒントは次のとおりです。

1. リスクを評価し、「自分には決して起こらない」という思い込みを避ける

リスクを評価し、「自分には起こるはずがない」という思い込みを避ける。強い不満を抱き、攻撃を仕掛けかねない顧客、パートナー、元従業員などはいないでしょうか。毛皮のコートや、実際に、またはそう見なされる「搾取工場」で製造された商品など、誰かに問題視される可能性のある商品を販売していないでしょうか。自社に恨みを持つ人はいないと思っていても、WebサイトへのDDoS攻撃が差し迫っているとして、その阻止と引き換えに支払いを要求する恐喝者から、いつ「身代金要求」が届いてもおかしくないことに留意してください。

2. 周囲の動向に耳を傾ける

多くのハッカーは、名声を得るために攻撃を仕掛けます。特にDDoS攻撃は、金銭的利益を狙うほかのサイバー犯罪とは異なり、報復目的で頻繁に利用されます。攻撃が始まる前に万全の準備を整えられるよう、ニュース報道やブログのほか、ハッカーが攻撃の成果を誇示するために利用するPastebinなどのフォーラムで、最新情報を把握してください。また、攻撃について最初に知るのはTwitterである可能性が高いため、ソーシャルメディア上で自社ブランドに関する投稿を注意深く監視してください。

3. サービスプロバイダーに相談する

ほとんどのサービスプロバイダーは、DDoS攻撃緩和サービスをわずかな費用で提供しています。ただし、利用しているサービスプロバイダーの帯域幅リソースを確認することが重要です。そのサービスプロバイダーの別の顧客が大規模なDDoS攻撃を受けると、他の顧客を保護する能力が失われ、お客さまのサイトが脅威にさらされる可能性がある点に注意してください。また、攻撃緩和はコストが高く、サービスプロバイダーの中核事業ではないため、攻撃を頻繁に受ける場合、ほとんどのサービスプロバイダーは保護サービスを打ち切ります。

4. 追加の緩和リソースを検討する

DDoS攻撃に対する防御をさらに強化するために、利用可能な選択肢を調査します。独自のネットワークの構築、DDoS緩和ハードウェアの導入、クラウドベースのDDoS緩和プロバイダーのサービス利用などの選択肢があります。コストと複雑さは選択肢によって異なりますが、壊滅的なサイト停止に備えるうえで最も有効な保険となります。攻撃が発生する前にこれらのシステムを導入しておけば、攻撃開始後に緩和策を導入する場合と比べて、緩和の効果が大幅に高まり、コストも抑えられる点に留意してください。

5. サイトが攻撃を受けている兆候を把握する

DDoS攻撃は、正規のトラフィックが通常より増加したものと誤認されることがよくあります。特に小売業者は、トラフィックの増加が見込まれる一方、その増加量を予測できない年末商戦期に、このような誤認が生じやすくなります。サービスプロバイダーと連携するか、Webサイトへの受信トラフィックのIPアドレスを確認できる社内体制を整えることで、サイト訪問者が正規のユーザーかどうかを評価し、攻撃によって防御能力を超える前に対策を講じることができます。

6. 最後の手段として、緊急時の連絡先を把握しておく

DDoS攻撃によってサイトが停止した場合に復旧を依頼できる、主要な緩和サービスのリストを用意しておきます。前述のとおり、この方法は費用が高くなるうえ、消火のために窓や壁を壊し、水濡れの被害を残す消防活動のように、ある程度の「巻き添え被害」が生じます。

7. 攻撃中も通常業務への対応を怠らない

最近では、サイバー犯罪者がクレジットカード情報やパスワードを盗んだり、Webサイトの停止以外のサイバー犯罪を行ったりするための陽動として、DDoS攻撃を仕掛けるケースが見られます。また、DDoS攻撃を受けているサイトを探し、企業がDDoS攻撃への対応やWebサイトの復旧に注力している隙を突いて、データを盗もうとする場合もあります。DDoS攻撃を緩和する際は、便乗して仕掛けられる攻撃にも同様に警戒してください。

詳細については、Defense.Netの創設者兼CTOであるBarrett Lyonのホワイトペーパー「DDoS脅威の動向」をご覧ください。

Defense.Netについて

10年以上前に分散型サービス拒否（DDoS）攻撃対策業界を創出したBarrett Lyonが設立したDefense.Netは、DDoS分野の第一人者と画期的な新技術を結集し、現在および将来のDDoS対策における課題へ効果的に対応できるよう設計されています。大規模かつ高度化した新世代のDDoS攻撃から企業や組織を防御すると同時に、最高水準のインターネットアプリケーションパフォーマンスを提供する唯一の企業です。従来のDDoS対策サービスは、この2つの領域で、今日のサイバー攻撃者が用いる最新の戦略に対応できていません。DDoS攻撃の規模拡大と複雑化に伴って脅威が増大し、攻撃を仕掛ける敵対者も増える中、Defense.Netは、攻撃が発生していないかのようなシームレスな体験をエンドユーザーに提供することで、最新の攻撃から組織を保護します。同社は、先見性のあるセキュリティおよびインターネット分野の投資会社Bessemer Venture Partners（BVP）を含む投資家から、負債および株式による資金調達で950万米ドル超を調達しています。

追記： F5 NetworksがDefense.Netを買収 （2014年5月）

F5について

F5（NASDAQ: FFIV）は、世界最大規模の企業、サービスプロバイダー、政府機関、消費者向けブランドのアプリを、より高速、スマート、かつ安全にします。F5は、速度と制御性を損なうことなく、組織が選択したアプリケーションインフラストラクチャを導入できるようにするクラウドおよびセキュリティソリューションを提供しています。詳しくは、f5.comをご覧ください。Twitterで@f5networksをフォローするか、LinkedInおよびFacebookにアクセスすると、F5、パートナー、テクノロジーに関する詳細情報をご確認いただけます。

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