F5の情報セキュリティ調査で、3分の1を超える組織がサイバー攻撃対応計画を未策定であることが判明

多面的な脅威環境に対する企業の準備不足が深刻化

F5 Networks（NASDAQ：FFIV）は本日、ロンドンで開催されたInfosecurity Europe 2016において実施した、セキュリティコミュニティが現在抱える懸念に関する調査結果を発表しました。

この調査では、回答者の3分の1以上（36%）が、所属組織には現在対応計画がないと回答しており、企業がサイバー攻撃による被害にさらされるリスクを抱えていることが明らかになりました。サイバー攻撃がますます日常化する中、備えができていない企業が増えていることは憂慮すべき事態です。情報セキュリティ侵害に関する英国政府の最新報告書によると、大企業が深刻なオンラインセキュリティ侵害を受けた場合の平均コストは、2014年の60万ポンドから現在では146万ポンド以上に増加しており、企業にとって到底看過できない負担となっています。

F5の調査では、セキュリティ担当者が直面している脅威が多岐にわたることも明らかになりました。セキュリティ上の懸念事項の上位3つを尋ねたところ、ネットワーク攻撃（19%）、マルウェア（18%）、アプリケーションのデータ侵害（17%）が挙げられ、DDoS攻撃（16%）、クラウド関連のデータ侵害（14%）、Web詐欺攻撃（13%）が僅差で続きました。

DDoSは依然として広く発生

DDoS攻撃は依然として多く、35%が、自社は確実に、または非常に高い確率で攻撃を受けたと考えています。

DDoS攻撃への主要な対策について尋ねたところ、回答者はファイアウォール（33%）とWeb Application Firewall（WAF）（14%）を挙げました。

調査によると、約74%の企業がWAFを利用しているか、今後利用する予定です。

DDoS攻撃の種類別では、回答者が最大の脅威として挙げたのは「複合型DDoS」攻撃（26%）で、次いで「アプリケーションレベル」（25%）、「ボリューム型」（19%）となりました。恐喝を目的とした攻撃（15%）は最下位でした。メディアで報じられるサイバー身代金要求型攻撃が増加していることを考えると、意外な結果です。

オンプレミス対クラウド

2016年の調査では、ハイブリッド型DDoS緩和（17%）がオンプレミス型DDoS緩和（15%）よりも多く採用されていたことも明らかになりました。WAFに特化した質問では、31%がオンプレミス型、19%がクラウドベースのソリューションを選択していました。

参考となる引用

「Infosecurityの調査結果には、いくつもの点で懸念があります。まず、注目を集めるハッキングやデータ漏えいがほぼ毎週のように発生しているにもかかわらず、実に36%もの企業がいまだにサイバー攻撃への対応計画を策定していないことには大変驚かされます。攻撃件数が増加している現状を踏まえると、企業がこの種の脅威から自社を守るための対策に投資することが極めて重要です」

「次に、セキュリティ上の懸念事項の上位3つを尋ねたところ、セキュリティ担当者が明確な最大の脅威を挙げられなかった点は興味深い結果です。ネットワーク攻撃、マルウェア、アプリケーション侵害、DDoS、クラウド関連のデータ侵害といった問題の回答率が、いずれも数パーセントポイント以内に収まっていたことは、脅威が多岐にわたること、そして企業、ユーザー、顧客の安全を守るセキュリティ担当者が重大な課題に直面していることを浮き彫りにしています。」

「企業は、セキュリティ全体の状況を把握し、プロバイダーや市場関係者と連携して、最も差し迫った脅威がどこにあるのか、またそれらからどのように保護すべきかを理解することが不可欠です。企業を支援するツールはすでに提供されており、オンプレミスでの導入からサービスとしての提供モデルまで、さまざまな選択肢があります。そのため、規模や特性を問わず、あらゆる企業がすべてのレベルで確実に保護を図ることができます」

Gad Elkin、F5 EMEAセキュリティディレクター

提供状況

F5のInfosecurity調査の全結果は、ご要望に応じて提供しています。

追加情報

F5のデジタルエクスペリエンスに関する調査では、2016年6月7日～8日にロンドンで開催されたInfosecurity Europe 2016において、18歳以上の成人274人を対象にアンケートを実施しました。

F5について

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